長岡技術科学大学（長岡市）がタブレット型端末に道路の形状やマンホールなどの障害物を表示し、除雪車の運転者に注意喚起する、国内初の除雪車運行支援システムの構築を進めている。同大学の山崎克之教授は「平成２６年度に実用化のめどを立て、より安全で効率的な除雪を課題とする長岡市にシステムを提案したい」としている。
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総務省の支援を受けて同大学が長岡市や地元の計測メーカーなどと連携して、２５年度から２年計画で進めている。
１４日には、積雪量が２メートルを超える同市川口地域で、実際の除雪車を使った実証実験を公開した。
ＧＰＳ（衛星利用測位システム）が、除雪車の位置を特定し、あらかじめ撮影した「雪のない時期の道路の景色」の画像を運転席に取り付けたタブレット型端末に表示。雪に隠れた障害物に気づき事故を未然に防ぎやすくなった。
豪雪地の道路は、路面と路側の区別が付かなくなるため、除雪作業員がガードレールに衝突したり、マンホールや消火栓などにぶつかり道路設備を傷つけたりする事故が後を絶たない。
川口地域の除雪対象道路は約約５０キロに及び、１５台の除雪車が運行する。同市川口支所の除雪予算は一冬で１億６千万円に達する。それだけに安全性と作業効率の向上は切実な問題だ。
今後は、実際の風景と仮想の情報を重ね合わせ表示する技術「ＡＲ（拡張現実）」を活用し障害物が浮き出る機能や警告音を導入し、積雪・降雪センサーやウェブ技術と組み合わせて実用化をめざす。
同支所の阿部恒雄産業建設課長は「除雪作業員は５０歳以上の熟練者が多く、長時間にわたり集中力が求められる。タブレット型端末で視覚的に見せれば作業負担を減らせる上、若い世代への技術継承も行いやすくなる」と期待している。
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