MMD研究所が実施した「2014年子供を持つ母親の携帯電話・スマートフォンに関する意識調査」によると、子ども（小学生〜高校生）の携帯電話の所有率 は、昨年より約10ポイント増えて5割を突破した。また子を持つ母親の半数が小学生が携帯話を持つことに賛成していることが分かった。
学年が上がるにつれ、携帯電話の所有率は増加。特に中学生から高校生になるにつれ、子どもに携帯電話を持たせる家庭が急増している。
子どもが所有する携帯電話の種類を見てみると、年が上がるにつれ子ども向け携帯電話の所有率が減り、スマートフォンや一般向け携帯電話の所有率が上がっている。
また子どもと連絡を取る際に最も利用する方法として、小学生は「通話」が多く、高校生は「無料通話・チャットアプリ」が多い。
さらに小学生の子どもが携帯電話を持つことに賛成かどうか母親に聞いたところ、「賛成」「やや賛成」は約半数に迫っており、「やや反対」が33.9％、「反対」が16.5％となった。
同調査は、2014年7月31日〜8月2日にかけて子どもを持つ20歳〜49歳の女性を対象に行われた。有効回答は、11,000人。
http://news.ameba.jp/20140820-146/
