研究者たちはラテン系で2型糖尿病リスクのあるものの、研究開始時には糖尿病を発症していない8歳から15歳の肥満の子ども314人を対象に平均3.5年間の追跡調査をおこないました。

被験者は、毎年12時間の絶食後に2時間にわたる血中インスリン濃度値の変化を測る調査に参加し、あわせて住んでいる地域の大気汚染物質PM2.5のレベルも調べられました。

研究中に2型糖尿病を発症した子どもはいませんでしたが、彼らが18歳になったときに大気汚染レベルの高い地域に住んでいた子どもたちは、インスリンを生成する脾臓細胞の働きが通常より13％低く、最終的に2型糖尿病を発症しやすくなっていました。

また体脂肪と社会的・経済的状態を調整したいくつかの例では、より高い大気汚染レベルの地域に住んでいた被験者は、体重が5％増加した被験者よりも糖尿病発症リスクが高くなっていることも分かりました。このことは大気汚染が糖尿病の危険因子である可能性が高いことを示しているといいます。

研究者はインスリンを分泌するベータ細胞が大気汚染への曝露で傷ついた細胞を補うために疲れきって、インスリンを効率良く分泌することができず、結果として2型糖尿病のリスクが高くなったのではないかとみています。

この研究結果は肥満のラテンアメリカの子どもたちだけに当てはまり、貧困など別の要因が関連している可能性もありますので、さらなる研究の進展が待たれます。

南カリフォルニア大学のプレスリリース(http://news.usc.edu/115992)
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