[ カテゴリー:医療 ]

熱中症で腎機能が低下 =肉体の能力超える高温で

5月の季節外れの猛暑は、暑さに体が慣れていないこともあって多くの人が熱中症で救急搬送され、死者も出た。このため例年より早くから、十分な水分補給や休憩、高温時における屋外などでのスポーツや重作業の中止など、熱中症の予防に関する啓発が始まった。

しかし、35度を超える夏の日が珍しくなくなった近年では、そのような予防だけで対応できない状態に陥る危険もある。「熱中症というと脱水症や意識障害が問題になるが、『熱射病』と呼ばれる程度まで重症化すれば筋肉が破壊され、生じた物質が腎臓を痛めてしまうこともある。ここまで暑くなると、腎機能の保護まで視野に入れた対策や治療が必要だ」。順天堂大学大学院医学研究科の射場敏明教授(救急・災害医学)はこう警鐘を鳴らしている。

熱中症で腎機能が低下 =肉体の能力超える高温で
夏場の作業は熱中症に注意を(EPA時事)
 ◇熱で筋肉組織死ぬ
 熱中症、特に意識障害などを伴う重度の熱射病の予防の基本対策の一つは、「高温下での重作業や運動は控える」といわれている。しかし、夏場だからといって屋外や温度管理がされていない建物での重作業をやめられない場合も少なくない。射場教授によると、最も重症の熱射病になれば、体温の40度以上への上昇、意識障害、脱水状態などの症状を引き起こす。さらに重度になると内臓障害や血液凝固の異常も伴うという。
 このような状態になれば、水分の補給や冷暗所での休息だけでは回復せず、中等度以上の熱中症では医療機関での治療が必要になるという。臓器障害の原因となるのが、「熱による筋肉組織の崩壊(細胞死)と死んだ細胞から逸脱する組織障害物質」で、ミオグロビンという筋肉特有のタンパク質が腎不全の原因となる。
 「筋肉の破壊が少ない場合は、時間をかければ腎機能は回復するが、一度に大量の筋肉が破壊されれば急性の腎不全に至ってしまうこともある」と射場教授は指摘する。さらに盛夏の時期にスポーツや重作業を繰り返していれば、このプロセスが反復されることで慢性の腎不全に至る可能性が、スリランカなどの農場労働者を対象にした研究で指摘されたという。

 ◇野球や重作業は危険
 このような腎機能の低下が起きているかどうかを判断するのに重要になるのが尿の量と色だ。熱中症になると排尿量が減少し、色が濃くなることは知られているが、紅茶のような色になって水分を補給しても薄くならない場合は、腎機能に問題が生じている可能性がある。一度、医療機関を受診する方がよいだろう。
 中でも運動強度が高く、競技時間の長い野球やトライアスロンのようなスポーツ、炎天下における溶接などの重作業では急激に熱射病まで症状が進行する。時間や場所などが分からなくなる「見当識障害」と呼ばれる意識障害と同時に、急激に筋肉組織が崩壊する「横紋筋(おうもんきん)融解」という症状が起きる危険性がある。
 「こうなると、点滴など輸液による水分補給や体を冷却することによる体温制御といった対症療法だけでは対応しきれない。医療機関で検査と治療を受けてほしい」と同教授は話す。ミオグロビンが短時間に大量に放出され、多臓器不全を引き起こしてしまうこともある。しかし、どの患者が重症かどうかを現場で判断するのは難しい

 ◇背景に気温の上昇
 「冷暗所で休ませ、頸部(けいぶ)などを氷で冷やしながらスポーツ飲料などによる水分補給を1時間続けても症状が改善されない場合は、救急診療を受け付けている医療機関に急ぐように」とアドバイスする。
 このように熱中症、なかでも重度の熱射病が身体的に深刻な問題になった背景には、気候温暖化の進展があるようだ。「湿度などとの関連もあるが、日本のように多湿な環境では最高気温が30度前後の状態が多かった。今では35度以上になることもが珍しくなく、地域によって40度も報告されている。この状態では、熱代謝や体内水分の保持など、肉体が対応できる範囲を超えていると考えるべきだ。いずれ、これまで注目されてこなかった熱中症による腎機能への影響が問題になってくるだろう」と強調する。(喜多壮太郎・鈴木豊)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190609-00010002-jij-sctch
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190609-00010002-jij-sctch&p=2

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はしか患者数 すでに去年の1.7倍

はしかのことしの患者数は、今月5日までに467人と、すでに去年1年間の患者数のおよそ1.7倍に上っていて、厚生労働省は、はしかに感染した疑いがある時は事前に電話で相談してから医療機関を受診してほしいと呼びかけています。

はしかは発熱や全身に発疹が出るウイルス性の感染症で、感染力が極めて強く、重症になる場合があるほか、妊婦が感染すると流産や早産のおそれもあります。

国立感染症研究所によりますと、今月5日までの1週間に全国の医療機関から報告されたはしかの患者は、東京都で7人、千葉県で2人、佐賀県と宮崎県で1人ずつのあわせて11人でした。

このため、ことしの全国のはしかの患者数は467人と、すでに去年1年間の患者数のおよそ1.7倍に上り、ことしに入って患者が多い状態が続いています。

都道府県別では、最も多いのが大阪府で136人、次いで、東京都で71人、三重県で54人愛知県で35人、兵庫県で27人などとなっています。

厚生労働省は、10連休の間に感染した場合はこれから発症する可能性もあるので、発疹などの症状がでるなどしてはしかに感染した疑いがある時は、事前に電話で相談してから医療機関を受診してほしいと呼びかけています。
https://news.goo.ne.jp/article/nhknews/life/nhknews-10011915371_20190514.html

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「死亡率20~40%、治療法なし」 ホントは怖い日本脳炎…いま危惧される新たなリスク

岩田健太郎 Dr.イワケンの「感染症のリアル」
今回は、日本にある病気。でも、その存在を全く意識していない病気について説明します。
それが、日本脳炎。何千年も前からアジアを中心に存在していたウイルス感染症ですが、その存在が認知されたのは1871年の日本でした。

ところで、第一次世界大戦中の1916~17年、オーストリアのウィーンで脳炎が流行しました。これを嗜眠性(しみんせい)脳炎(命名者の名をとってフォン・エコノモ脳炎ともいう)といいましたが、同時期に日本脳炎が認識されたため、前者をA型脳炎、後者をB型脳炎と呼んだりしました。今でも英語圏では日本脳炎のことをJapanese Bencephalitis(JBE)と呼ぶことがありますが、このBはそういうことです、明日からの診療に少しも役に立たないうんちくでした(Dickman MS. von Economo encephalitis. Arch Neurol. 2001 Oct;58(10):1696-8.)。
死亡率20~40% ワクチン効果で認識しづらい恐ろしさ
死亡率は20~40%と言われる恐ろしい日本脳炎には、現在も有効な治療方法は存在しません。では、なぜ我々が日本脳炎に恐れおののかずに済むのかというと、それは子供のときにワクチンを打っているからです。

日本から日本脳炎ウイルスが消えてなくなったわけではないのです。ワクチンで守られているから、認識しにくいだけ。ワクチンは医学界最大最強の道具のひとつなのですが、効果が絶大なために、その功績が認識しにくくなるという皮肉がここにあります。

日本脳炎ウイルスは、豚の体内に存在します。その豚から吸血したコガタアカイエカが人間を刺すと、発症のリスクがあります。神戸でも、ときどき日本脳炎の患者が見つかります。何らかの理由で予防接種を受けていなかったのか、あるいは免疫力が低下したためか。いずれにしても、日本国内で日本脳炎のリスクがなくなったわけではない、という事実はきちんと認識しておくべきです。
ワクチンの定期接種化が遅れた北海道 温暖化で蚊の生息圏拡大中
特に近年、日本脳炎に注目する理由が二つあります。北海道と海外です。北海道では、日本脳炎の発生がないという理由で日本脳炎ワクチンが定期予防接種の対象外となっていました。でも、おかしいですよね。北海道の人が本州以南に引っ越さないという理由はどこにもない。本州以南に移動、引っ越ししている方も多いでしょう。それに、地球温暖化によって蚊の生息圏は拡大しています。北海道だって日本脳炎の流行地になるときが来るかもしれません。

よって3年前から、ようやく北海道でも日本脳炎ワクチンは定期接種に組み込まれました。しかし、ここが厚生労働省のイケてへんところなのですが、日本の予防接種スケジュールは、年齢によって厳密に区分けされています。日本脳炎ワクチンは13歳までに合計4回接種しますが、その年齢を過ぎるとすべて任意接種になってしまいます。結局、一部の例外はあるものの、北海道の人たちは日本脳炎のリスクをヘッジできていないのです。
労働目的で来日する外国人 予防接種費用を捻出できない人も
さらに、近年は外国人の問題があります。来年は東京でオリンピックが開催され、次いで大阪では万博が開催されます。また、日本の人口減少に伴い、多くの外国人を労働力と見込んで受け入れることも計画されています。彼らの多くは日本脳炎流行地の出身ではなく、よって予防接種は受けていません。日本で労働しようという外国人の中には、経済的に恵まれず、予防接種の費用を全額捻出できない人もいるでしょう。彼らの健康はどうやって守ったらよいのでしょうか。

現在も多くの外国人が日本に住んでいますが、よほど意識の高い人以外は日本脳炎ワクチンを打っていませんし、雇用している会社などもそういうリスクを認識していません。産業医は、外国人の健康リスクや予防接種制度の陥穽(かんせい)について、ちゃんと知識を持っておくべきです。
予防接種スケジュールから漏れた人に「キャッチアップ」制度ない日本
米国などだと、こういう「スケジュールから漏れた人」のための「キャッチアップ」制度がありますから、大人になってから日本にやってきても大丈夫なのです。これは麻疹や風疹のときにもお話ししました。予防接種後進国ニッポンの最大の問題点が、キャッチアップの問題だと申し上げても過言ではありません。

キャッチアップは要するに、「スケジュールしたとおりに行かない場合のシナリオ」です。英語では、こういうのをプランBといいます。プランAがうまく行かなかったときの代替案。ぼくは歴史の専門家ではありませんが、日本は近代からこのプランBを持ってこなかった。「計画したことはうまくいくに決まっている」と軍人が考え、官僚が考える。失敗するという可能性を念頭に置かない。この無謬(むびゅう)体質がより大きな失敗の原因となる。同じパターンの間違いの繰り返しが、無謬主義によって起きるという諧謔(かいぎゃく)。いいかげん、気づけよ。ぼくはいつもそう思っています。

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【感染症ニュース】ロタウイルス感染症 3月に入って報告数が増加してきており、今後の傾向に注意

ロタウイルス感染症は、かつて冬季下痢症と呼ばれてきましたが、近年国内での流行のピークは3~5月にかけてとなってきています。2019年も2月頃より患者数の増加が続いており、3月に入って急激な増加がみられています。今後、4~5月と流行の規模がさらに大きくなっていく可能性があります。乳幼児の育児にかかわっている方は特に注意が必要です。

◆地域別情報
 3月4日~3月10日(第10週)の速報データによる、定点当たり報告数が最も多い順
 大阪府
 岐阜県
 愛知県
 京都府
 福島県

◆感染経路
 感染は糞口感染で、主な感染経路は間接接触もしくは直接接触による感染です。また、半数近くに気道症状がみられることや、り患率の高さから気道感染(飛沫感染)の可能性も考えられます。

◆症状
 おう吐、下痢、発熱の3つが主な特徴です。

 潜伏期間はおよそ2日で、典型例では病初期におう吐と発熱がみられ、続いて下痢が始まります。

・おう吐…特徴的症状で、突然起こり、これを契機に医療機関を訪れるケースが多く見られます。通常、おう吐は発症1~2日目にみられ、3日目以降少なくなります。経過中の総おう吐回数は乳幼児では5~6回を超えることも多くあります。

・下痢…水様性から泥状です。患児の半数近くにみられる白色~黄白色便が特徴的です。

・発熱…2日を超えることは少なく、多くが半日~1日です。最高体温は40.2℃に達することもあり、39.1℃以上が14%に、38.0℃以上が65%にみられます。

◆治療
 特異的な抗ウイルス療法はありません。対症療法が中心となり、おう吐や下痢に伴う脱水や電解質異常に対して経口または経静脈的に補液が行われます。

◆予防
 予防には、任意予防接種としてロタウイルスワクチンがあります。

 ロタウイルスワクチンは、1価ロタウイルスワクチンと5価ロタウイルスワクチンの2種類が日本国内において認可されています。

≪ロタウイルスに感染した幼児には免疫ができる?≫
 ロタウイルス胃腸炎は、初感染時に重症化することが知られています。ロタウイルスに一度自然感染しても、その後の再感染を完全に予防できるわけではありませんが、下痢症状は徐々に軽症化します。ロタウイルスワクチンは、この性質を利用して初感染時の重症ロタウイルス胃腸炎を予防することを目的に開発されました。



監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則氏

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はしか222人 歯止めかからず

麻疹の患者報告数200人超に、約8割が国内感染 - 国立感染症研究所が公表、医療機関などで感染拡大

2019年の麻疹(はしか)患者報告数が200人を超えたことが26日、国立感染症研究所がまとめた患者報告で分かった。8割近くが国内で感染したと推定されている。医療機関など不特定多数の人が利用する場所で感染するケースが絶えず、患者の増加に歯止めがかからない状況だ。【新井哉】

同研究所によると、19年の患者報告数(20日現在)は222人。過去10年間で最も多かった09年を上回るペースで増えている。

都道府県別では、大阪が77人で最も多く、以下は、三重(49人)、愛知(20人)、東京(14人)、京都(9人)、神奈川(8人)、和歌山(7人)、岐阜と広島(共に5人)、千葉(4人)、北海道、茨城、静岡(いずれも3人)などの順だった。

関西地方や首都圏で患者が増加傾向で、大阪府は19年の患者報告数について「昨年1年間の報告数の5倍以上」と指摘。麻疹の疑いがある場合は、早めに医療機関を受診(事前連絡を推奨)するよう呼び掛けている。医療機関に対しても、ワクチンの接種歴を確認したり、麻疹を疑った場合は保健所に報告したりするよう求めている。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190226-13100000-cbn-soci

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「2種同時」インフル猛威…1シーズン2回感染も

今年1月に過去20年で最多を更新したインフルエンザの患者数はようやく減少に転じたが、流行は依然続いている。A型の2種類が同時流行したことで感染者を増やしたとみられ、専門家は「今はA型の中でも高齢者が重症化しやすいA香港型が優勢になっており、流行のピークを越えても十分に警戒を」と呼びかけている。

「ひと冬にA型に2回かかることがあるんですか?」

長女(5)の感染を疑い、かかりつけ医を受診した大阪市内の女性(34)は4日夜、検査結果を聞いて耳を疑った。長女はつい1か月前にもインフルエンザの「A型」と診断されていたからだ。

女性は「可能性はあると聞いていたが、まさかわが家で起きるとは」と驚く。
診察した冨吉医院(同市阿倍野区)の冨吉泰夫院長は「あまりないケースのはずだが、今季は同様の患者がほかにもいる。1度かかった人も油断せず、人混みをなるべく避け、手洗いを徹底してほしい」と話す。

国内で流行するA型には二つのタイプがある。一つは2009年に新型として世界で大流行した「H1N1型」、もう一つは1968年以降、流行を続ける「A香港型」だ。このほかB型も2種類ある。

東北大の押谷仁教授(ウイルス学)は「今季はA型の二つが勢いよく広がっており、流行の規模を大きくしている」と分析する。

ここ数年でみると、2014~15年はA香港型、15~16年はH1N1型、16~17年はA香港型と交互に流行してきた。押谷教授は「前季流行した型は、多くの人が一定の免疫を得ているとされる。このため翌シーズンは別の型がはやり、同時流行は起きにくいと考えられてきた」と説明する。

その形が昨季(17~18年)は崩れ、A型2種類とB型1種類がほぼ均等に表れた。「詳しい原因は不明だが、昨季は典型的な流行パターンにならず、A型が2種類とも大きく広がらなかった。結果的に免疫を持つ人が少なくなり、今季の同時流行を招いたのではないか」と推測する。

【インフルエンザの患者数】  国立感染症研究所によると、全国約5000か所の定点医療機関から報告された1週間の患者数は、1月21~27日に1施設あたり57・09人となり、現行の調査が始まった1999年以降で最多を記録した。

直近1週間(1月28日~2月3日)は43・24人で、近畿や中四国では、徳島県(39・84人)や京都府(37・73人)、鳥取県(37・34人)などが高く、和歌山県(26・67人)を除く全ての府県で警報を出す基準値(30人)を超えている。

A香港型が主流に…高齢者は重症化恐れ、警戒を
注意すべき点は「2回感染」にとどまらない。現在、高齢者が重症化しやすいA香港型が主流になっているからだ。

今年に入り、兵庫県淡路市の養護老人ホーム「 北淡ほくだん 荘」で7人が死亡するなど、各地の高齢者施設で集団感染が相次いだ。専門家の間では「A香港型が原因では」との見方が強い。

実際に国立感染症研究所の統計でも、昨秋~昨年末はH1N1型が主流だったが、今年1月以降はA香港型の割合が高まり、H1N1型を逆転している。

同じA型でも、H1N1型のウイルスは過去にはやったAソ連型と性質が似ており、高齢者の多くが一定の免疫を持っている可能性がある。

一方、A香港型はより変異しやすく、感染して得た免疫が翌年以降は十分に働かないことも多い。変異のしやすさからH1N1型に比べてワクチンの効果を上げにくいことも、再感染や重症化につながる一因になっている。

インフルエンザ対策に詳しい「けいゆう病院」(横浜市)の菅谷憲夫医師は「A香港型の怖さを理解し、家庭や高齢者施設で発症者が出たら周囲の人に抗ウイルス薬の予防投与を検討するなど、引き続き緊張感を持って対応してほしい」と警鐘を鳴らす。
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20190212-OYTET50005/

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初診料60円上げ、10月から

厚生労働省は6日、今年10月に予定されている消費税率10%への引き上げに伴い、医療機関に支払われる初診料(現在2820円)を60円、再診料(同720円)を10円それぞれ引き上げることを決めた。同日開かれた中央社会保険医療協議会(厚労相の諮問機関)に示し、大筋で了承された。引き上げにより、10月以降は患者の窓口負担が増える。3割負担の患者の場合、初診料が18円増の864円、再診料は3円増の219円となる。入院基本料なども引き上げられる。保険医療機関の医療費は非課税となっており、医療機器などを仕入れる際に負担する消費税を医療費に転嫁できない。このため、診療報酬を増額して補充する。2014年に消費税率が8%に引き上げられた際は、医療機関に支払われる初診料は120円、再診料は30円それぞれ引き上げられた
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20190207-OYTET50005/

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ファイザー、76万4千錠回収 発がん可能性物質が混入

製薬大手ファイザーは8日、高血圧症治療剤に発がんの可能性がある物質が含まれているとして、約76万4千錠を自主回収すると発表した。これまでに健康被害の報告はないとしている。服用中止による症状悪化のリスクがあるため、医療機関と相談した上で対応を決めてほしいと呼びかけている。

 回収対象となるのはアムバロ配合錠「ファイザー」のうち、昨年12月3日から今年1月23日までに出荷された薬品の一部。使用期限は2021年4月か7月となっている。医療用医薬品で、一般の人は医師の処方がなくては購入できない。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190208-00000092-kyodonews-soci

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声のかすれは重大病のサイン?

重大病の可能性…声の“しわがれ”や“かすれ”は危険なサイン

声、かすれてますよ――。そんな指摘を周囲から度々受けるようになったら、耳鼻咽喉科を受診した方がいい。思いもしない重大病のサインの可能性があるのだ。

「声の変化で病気が見つかることは、“声”を専門にしている医療機関では、珍しいことではありません」

 こう言うのは、「フケ声がいやなら『声筋』を鍛えなさい」の著書がある国際医療福祉大学東京ボイスセンターセンター長の渡邊雄介医師だ。

 普段とは違うかすれ声、しわがれ声、弱々しい声などを「嗄声」と呼ぶ。加齢や声の出し過ぎ、歌い過ぎ、喫煙や飲酒などでも嗄声は起こる。また、風邪をひいたり、乾燥が続いていたりしても、声が変化する。

「しかしこれらは、一時的なものです。たとえば今の季節は乾燥しているため、日常的に声がかすれ気味になりやすいですが、お風呂など湿度の高いところにいれば、自然と声が普通にもどっていきます。怖いのは、継続する嗄声です」(渡邊医師=以下同)

 メーカーの営業職で都内在住のAさん(50代)は、ヘビースモーカーであり、仕事柄、夜遅くまでの深酒が習慣化していた。体調が悪くても、「酒か睡眠不足が原因だろう」と考えていた。

 ある頃から、声がかすれ始めた。そのうち、食事が喉につっかえるようになってきた。耳鼻咽喉科を受診すると、食道がんが見つかった。

「まさに食道がんは、嗄声が自覚症状のひとつ。それだけではありません。下咽頭がん及び喉頭がん、肺がん、甲状腺がん、進行した乳がんなどさまざまながんが声の変化と関係しています」

 下咽頭がん及び喉頭がんは、硬いがんが軟らかい声帯部分にできることで、声帯の働きが妨げられ、嗄声となる。一方、食道がん、肺がん、甲状腺がん、進行した乳がんなど声帯と無関係のように思えるがんによる嗄声は、声帯を動かしている神経、反回神経が障害されていることが原因だ。

「反回神経は脳から喉に向かって下行し、喉を素通りして大動脈弓や鎖骨下動脈へと向かい、反回して上行し、声帯へ到着します。この反回神経が接するところには、食道、肺、甲状腺、乳房があり、これらの部位にがんができると反回神経が障害されるのです」

■大動脈瘤の2割は声の変化で発見

 同様の理由で、反回神経に隣接する大動脈に瘤ができる大動脈瘤も、声の変化が表れる。瘤が破裂すると高率で死に至る大動脈瘤は、2割が声の変化で発見されるともいわれている。

「発症して早期で嗄声になるか、進行してからかは、病気の種類やがんの位置によって異なります。ただはっきりと言えるのは、声の変化を甘く見てはいけないということです」

 近年、日本では性感染症の梅毒が増加傾向にある。国立感染症研究所が11日に発表した内容によると、2018年の患者数速報値は6923人で、前年より約1100人増え、48年ぶりに6000人を超えた。

「梅毒へ感染すると大動脈瘤のリスクが高まる。そして大動脈瘤が大きくなると反回神経に影響して声がかすれる」

 声の出し過ぎも嗄声の原因になると前述した。ところが、声を出さないでいることによる嗄声もある。

「機械を使わなければサビるのと同じイメージです。声の酷使か、あるいは使わないことが問題かを正しく見極めて、後者であれば、声を専門とする言語聴覚士の指導のもと、正しい声の出し方を身に付けなくてはなりません」

 声の変化は、耳に聞こえるからこそチェックしやすい。聞き落とさないようにしよう。

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声のかすれは重大病のサイン?

重大病の可能性…声の“しわがれ”や“かすれ”は危険なサイン

声、かすれてますよ――。そんな指摘を周囲から度々受けるようになったら、耳鼻咽喉科を受診した方がいい。思いもしない重大病のサインの可能性があるのだ。

「声の変化で病気が見つかることは、“声”を専門にしている医療機関では、珍しいことではありません」

 こう言うのは、「フケ声がいやなら『声筋』を鍛えなさい」の著書がある国際医療福祉大学東京ボイスセンターセンター長の渡邊雄介医師だ。

 普段とは違うかすれ声、しわがれ声、弱々しい声などを「嗄声」と呼ぶ。加齢や声の出し過ぎ、歌い過ぎ、喫煙や飲酒などでも嗄声は起こる。また、風邪をひいたり、乾燥が続いていたりしても、声が変化する。

「しかしこれらは、一時的なものです。たとえば今の季節は乾燥しているため、日常的に声がかすれ気味になりやすいですが、お風呂など湿度の高いところにいれば、自然と声が普通にもどっていきます。怖いのは、継続する嗄声です」(渡邊医師=以下同)

 メーカーの営業職で都内在住のAさん(50代)は、ヘビースモーカーであり、仕事柄、夜遅くまでの深酒が習慣化していた。体調が悪くても、「酒か睡眠不足が原因だろう」と考えていた。

 ある頃から、声がかすれ始めた。そのうち、食事が喉につっかえるようになってきた。耳鼻咽喉科を受診すると、食道がんが見つかった。

「まさに食道がんは、嗄声が自覚症状のひとつ。それだけではありません。下咽頭がん及び喉頭がん、肺がん、甲状腺がん、進行した乳がんなどさまざまながんが声の変化と関係しています」

 下咽頭がん及び喉頭がんは、硬いがんが軟らかい声帯部分にできることで、声帯の働きが妨げられ、嗄声となる。一方、食道がん、肺がん、甲状腺がん、進行した乳がんなど声帯と無関係のように思えるがんによる嗄声は、声帯を動かしている神経、反回神経が障害されていることが原因だ。

「反回神経は脳から喉に向かって下行し、喉を素通りして大動脈弓や鎖骨下動脈へと向かい、反回して上行し、声帯へ到着します。この反回神経が接するところには、食道、肺、甲状腺、乳房があり、これらの部位にがんができると反回神経が障害されるのです」

■大動脈瘤の2割は声の変化で発見

 同様の理由で、反回神経に隣接する大動脈に瘤ができる大動脈瘤も、声の変化が表れる。瘤が破裂すると高率で死に至る大動脈瘤は、2割が声の変化で発見されるともいわれている。

「発症して早期で嗄声になるか、進行してからかは、病気の種類やがんの位置によって異なります。ただはっきりと言えるのは、声の変化を甘く見てはいけないということです」

 近年、日本では性感染症の梅毒が増加傾向にある。国立感染症研究所が11日に発表した内容によると、2018年の患者数速報値は6923人で、前年より約1100人増え、48年ぶりに6000人を超えた。

「梅毒へ感染すると大動脈瘤のリスクが高まる。そして大動脈瘤が大きくなると反回神経に影響して声がかすれる」

 声の出し過ぎも嗄声の原因になると前述した。ところが、声を出さないでいることによる嗄声もある。

「機械を使わなければサビるのと同じイメージです。声の酷使か、あるいは使わないことが問題かを正しく見極めて、後者であれば、声を専門とする言語聴覚士の指導のもと、正しい声の出し方を身に付けなくてはなりません」

 声の変化は、耳に聞こえるからこそチェックしやすい。聞き落とさないようにしよう。

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