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[ カテゴリー:222掲示板 ]
気温上昇 ４日連続「高温注意情報」発表（新潟県）
【気温上昇 ４日連続「高温注意情報」発表（新潟県）】
新潟県内は２日、午前中から気温が上昇している。猛暑日となるところもある見込み。新潟地方気象台は４日連続で「高温注意情報」を発表し、熱中症への注意を呼びかけている。
新潟県内は２日、午前中から強い日差しが照り付けている。
午前１１時までの最高気温は胎内市中条で３３．４度、長岡市で３２．９度など２９か所ある観測地点のうち２５か所で３０度を超えた。
気温は午後、さらに上がる見込みで、２日の最高気温は新潟市中央区と長岡市で３５度の猛暑日に、上越市高田でも３４度になると予想されている。
新潟地方気象台は４日連続で「高温注意情報」を出し、熱中症に注意するよう呼びかけている。
新潟県内は２日、午前中から強い日差しが照り付けている。
午前１１時までの最高気温は胎内市中条で３３．４度、長岡市で３２．９度など２９か所ある観測地点のうち２５か所で３０度を超えた。
気温は午後、さらに上がる見込みで、２日の最高気温は新潟市中央区と長岡市で３５度の猛暑日に、上越市高田でも３４度になると予想されている。
新潟地方気象台は４日連続で「高温注意情報」を出し、熱中症に注意するよう呼びかけている。
平和を願い灯篭流し 長岡空襲から74年
【平和を願い灯篭流し 長岡空襲から74年】
長岡空襲から74年を迎えた1日、市民らが犠牲者への追悼と平和の願いを込めた灯籠を流しました。
今年で36回目を迎えた、柿川灯籠流し。長岡市の中心部を流れる柿川は空襲当時、多くの人が炎から逃れようと逃げ込みそして亡くなりました。用意された灯籠は1500個。参加者は平和の願いを込めたメッセージを書いて浮かべました。
主催した長岡青年会議所では、体験を語り継ぐ人が減っていくなかで、灯籠流しなどを通して子どもたちに伝えていきたいとしています。
今年で36回目を迎えた、柿川灯籠流し。長岡市の中心部を流れる柿川は空襲当時、多くの人が炎から逃れようと逃げ込みそして亡くなりました。用意された灯籠は1500個。参加者は平和の願いを込めたメッセージを書いて浮かべました。
主催した長岡青年会議所では、体験を語り継ぐ人が減っていくなかで、灯籠流しなどを通して子どもたちに伝えていきたいとしています。
平和を願い灯篭流し 長岡空襲から74年
【平和を願い灯篭流し 長岡空襲から74年】
長岡空襲から74年を迎えた1日、市民らが犠牲者への追悼と平和の願いを込めた灯籠を流しました。
今年で36回目を迎えた、柿川灯籠流し。長岡市の中心部を流れる柿川は空襲当時、多くの人が炎から逃れようと逃げ込みそして亡くなりました。用意された灯籠は1500個。参加者は平和の願いを込めたメッセージを書いて浮かべました。
主催した長岡青年会議所では、体験を語り継ぐ人が減っていくなかで、灯籠流しなどを通して子どもたちに伝えていきたいとしています。
今年で36回目を迎えた、柿川灯籠流し。長岡市の中心部を流れる柿川は空襲当時、多くの人が炎から逃れようと逃げ込みそして亡くなりました。用意された灯籠は1500個。参加者は平和の願いを込めたメッセージを書いて浮かべました。
主催した長岡青年会議所では、体験を語り継ぐ人が減っていくなかで、灯籠流しなどを通して子どもたちに伝えていきたいとしています。
錠剤・カプセル状の健康食品の品質等に関する実態調査－形状から、医薬品だと思っていませんか？－
食品安全委員会から発出された「いわゆる『健康食品』に関するメッセージ」によると、錠剤・カプセル状の健康食品は、外見上医薬品と誤認されることが多いものの、医薬品並みの品質管理がなされているものではないとされています。また、成分が一定量に調整されていない商品や、消化管の中で確実に溶けて、吸収されるように作られていないと思われる商品があるともいわれています。現在、錠剤・カプセル状の健康食品については、製造者等に向けた自主点検ガイドラインなど（注2）が出され、安全性や有効性を確保するための自主的な取り組みが求められているところですが、過去に品質や安全性等に問題がある商品が流通した事例もあり（注3）、今後も発生する可能性があることが指摘されています（注4）。
そこで、全国の消費者を対象として、錠剤・カプセル状の健康食品（注5）の利用実態等に関するアンケート調査を実施するとともに、市販されている商品（100銘柄）や、消費者から収集した利用途中の商品（105商品）について品質等を調べた結果を取りまとめ、利用するにあたっての留意点等を情報提供することとしました。
なお、利用途中の商品の収集に関しては、「消費者行政新未来創造オフィス」における先駆的な商品テストの一環として、徳島県を実証フィールドとしました。
消費者へのアンケート調査
「過去1年以内に錠剤またはカプセル状の健康食品を摂取している人」を対象に、インターネットによるアンケートを実施しました。（有効回答数：10,168）
直近1年以内で飲んでいる（飲んでいた）錠剤・カプセル状の健康食品は、足りていない栄養素の補給をうたう商品と回答した人が約66％いました。
最も利用頻度の高い（高かった）錠剤・カプセル状の健康食品は、栄養補給のために飲んでいると回答した人が約25％いました。一方、病気の治療・緩和のために飲んでいると回答した人が約20％いました。
回答した約8％の人は、医薬品等と健康食品との区別があいまいであると考えられました。
特定保健用食品や栄養機能食品、機能性表示食品などの健康食品の制度については、いずれも80％以上が知っていると回答しましたが、GMP（適正製造規範：Good Manufacturing Practice）を知っていると回答した人は約27％でした。
錠剤・カプセル状の健康食品に対して、厳格に製造され、品質が安定していると回答した人が74％いました。
開封時や利用中に何らかの品質の異常があったと回答した人がそれぞれ約9％いました。
市販されている商品に関するテスト
市販されている商品をテスト対象として、崩壊せず体内で吸収されない可能性があるか、表示されている機能性成分（注6）が表示どおり入っているか、微生物や重金属に汚染されていないか等、品質について調べました。
消費者へのアンケート調査の回答結果を参考に、多くの消費者が摂取すると考えられた機能性成分を10カテゴリー（「マルチビタミン」、「GABA」、「黒酢、香醋（こうず）」、「コエンザイムQ10」、「酵素」、「HMB」、「ルテイン」、「乳酸菌類」、「グルコサミン」、「DHA、EPA」）選定し、神奈川県内、東京都内及び徳島県内のドラッグストアの店頭やインターネット通信販売の大手ショッピングモール（Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo!ショッピング）、検索サイトGoogleにて市場調査を行い、各カテゴリーにつき10銘柄ずつ、合計100銘柄を選定しテスト対象としました。100銘柄中には、栄養機能食品が21銘柄、機能性表示食品が11銘柄含まれています。
崩壊性を調べた結果、100銘柄中42銘柄が、医薬品に定められた規定時間内に崩壊しませんでした。
機能性成分の量を調べた50銘柄のうち、2銘柄は含有量と表示量が大きくかい離していると考えられました。機能性表示食品について、表示量を下回るような銘柄はみられませんでした。また、調べたビタミンのいずれかの栄養機能食品をうたう銘柄において、そのビタミンの含有量は定められた範囲内であり、表示量からの誤差も許容されている範囲内となっていました。
一日の最大摂取目安量中の機能性成分の量は、銘柄により様々であることがわかりました。特に、GABAやルテインのカテゴリーで銘柄間の差が大きく、最も多い銘柄と最も少ない銘柄の量はGABAでは約15倍、ルテインでは約27倍差があり、機能性表示食品の間でも差があることがわかりました。
（注6）本調査では、文献等で機能性を持つといわれているような成分を、機能性表示食品の機能性関与成分や栄養機能食品の栄養成分も含めて、機能性成分とします。
利用途中の健康食品に関するテスト
消費者の利用状況等が錠剤・カプセル状の健康食品の品質に影響を及ぼすかを調べるために、徳島県内で利用途中の健康食品を収集し、同時に、対面でその健康食品の利用実態に関するアンケート調査及び聞き取り調査を実施しました。容器を移し替えておらず、かみ砕いて摂取する錠剤ではない合計105商品をテスト対象としました。
ハードカプセルの内容物が硬化しているものがみられました。
医薬品に定められた規定時間内に崩壊しなかったものが半数あり、未開封品よりやや高い割合でした。
収集した利用途中の健康食品の多くでは、未開封品と比べると機能性成分の量がわずかに少ない傾向がみられました。
表示・広告の調査
市販されている商品100銘柄について、商品パッケージ及び販売者等のウェブサイトに記載されている表示・広告を調査しました。
商品パッケージに、GMPマークやGMP認定工場で製造されている旨の記載が100銘柄中3銘柄でみられました。販売者等のウェブサイトに、GMPマークやGMP認定工場で製造された旨の記載があった銘柄は98銘柄中60銘柄でした。
商品パッケージには100銘柄すべてで、原材料や栄養成分、アレルギーに関する表示が、食品表示法等に従って記載されていました。
販売者等のウェブサイトにおいて、約3割の銘柄で、商品パッケージの原材料表示や栄養成分表示等と記載内容が異なっていました。
機能性表示食品11銘柄中10銘柄の商品パッケージには、摂取方法や一日の摂取目安量に関する記載がみられましたが、機能性の評価方法や摂取期間に関する記載はみられませんでした。
販売者等のウェブサイトにおいて、一部の銘柄で、消費者に誤解を与える可能性があると考えられるような表示・広告がみられました。
消費者へのアドバイス
消費者へのアンケート調査の結果、錠剤・カプセル状の健康食品と医薬品等との区別があいまいであると考えられる人が約8％、病気等の治療・緩和のために飲んでいるという人が約20％いました。利用する際は、表示等をよく確認し、病気の治療や症状の改善等の目的で使用することは避けましょう。また、医薬品を使用している人は、医師や薬剤師等に相談するようにしましょう。
機能性成分の量を調べた結果、機能性表示食品や栄養機能食品では、表示量に対し、ほぼ基準の範囲内で含まれていましたが、一日の最大摂取目安量当たりの、機能性成分の表示量は銘柄により様々でした。利用する際は、商品パッケージの表示量を目安に自分が摂取する当該成分の量を認識し、正確な情報を参考にして選択することが必要でしょう。
消費者へのアンケート調査では、7割以上が錠剤・カプセル状の健康食品に対し、厳格に製造され、品質が安定しているというイメージを持っていましたが、約4割の銘柄で医薬品に定められた規定時間内に崩壊しませんでした。必ずしも医薬品と同様の品質が保たれているとは限らないため、医薬品との品質や制度の違いを正しく理解して利用しましょう。
業界・事業者への要望
消費者へのアンケート調査では、7割以上が錠剤・カプセル状の健康食品に対し、厳格に製造され、品質が安定しているというイメージを持っていることがわかりましたが、医薬品に定められた規定時間内に崩壊しない銘柄や、機能性成分の表示量と含有量に大きなかい離がある銘柄がみられました。一定以上の品質の商品が製造されるような共通の規格・基準を作成するなど、品質向上に向けた取り組みの検討を要望します。
市販されている商品のうち、機能性成分の量を調査した50銘柄中2銘柄で、機能性成分の表示量と含有量に大きなかい離がみられました。かい離が大きくならないよう製造管理することを要望します。
アンケート調査の結果、どの商品が自分に合っているのか、必要なのかがよくわからないと回答した人が約57％いました。また、一日の最大摂取目安量当たりの、機能性成分の表示量は銘柄により大きな差がみられました。消費者からの商品の選択や摂取方法等に関する問い合わせに対しては、根拠等をわかりやすく示し、正確な情報を提供するよう要望します。
販売者等のウェブサイトの一部には、消費者に誤解を与える可能性があると考えられるような表示・広告がみられましたので、改善を要望します。また、原材料表示や栄養成分表示等について、ウェブサイトにも適切に反映されるよう要望します。
行政への要望
消費者へのアンケート調査では、7割以上が錠剤・カプセル状の健康食品に対し、厳格に製造され、品質が安定しているというイメージを持っていましたが、医薬品に定められた規定時間内に崩壊しない銘柄がみられました。一定以上の品質の商品が製造され、その品質が維持されるための取り組みの推進を要望します。
アンケート調査の結果、どの商品が自分に合っているのか、必要なのかがよくわからないと回答した人が約57％いました。また、一日の最大摂取目安量当たりの、機能性成分の表示量は銘柄により大きな差がみられました。機能性表示食品については、届出情報等を活用し、正確な情報を基に消費者が自ら選択し、適切に利用できるよう、より一層消費者へ情報を周知することを要望します。
販売者等のウェブサイトの一部には、消費者に誤解を与える可能性があると考えられるような表示・広告がみられましたので、調査の上、必要に応じて事業者への指導等を要望します。
要望先
消費者庁 食品表示企画課（法人番号5000012010024）
消費者庁 インターネット上の広告表示関係部署（法人番号5000012010024）
厚生労働省 医薬・生活衛生局 監視指導・麻薬対策課（法人番号6000012070001）
厚生労働省 医薬・生活衛生局 食品基準審査課 新開発食品保健対策室（法人番号6000012070001）
公益財団法人日本健康・栄養食品協会（法人番号6011105004953）
一般社団法人日本健康食品規格協会（法人番号9010005014903）
一般社団法人健康食品産業協議会（法人番号1011105007192）
情報提供先
消費者庁 消費者安全課（法人番号5000012010024）
内閣府 消費者委員会事務局（法人番号2000012010019）
内閣府 食品安全委員会（法人番号2000012010019）
公益社団法人日本通信販売協会（法人番号9010005018680）
公益社団法人日本薬剤師会（法人番号3011105005376）
日本チェーンドラッグストア協会（法人番号なし）
本件連絡先 商品テスト部
電話 042-758-3165
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20190801_1.html
錠剤・カプセル状の健康食品の品質等に関する実態調査－形状から、医薬品だと思っていませんか？－
食品安全委員会から発出された「いわゆる『健康食品』に関するメッセージ」によると、錠剤・カプセル状の健康食品は、外見上医薬品と誤認されることが多いものの、医薬品並みの品質管理がなされているものではないとされています。また、成分が一定量に調整されていない商品や、消化管の中で確実に溶けて、吸収されるように作られていないと思われる商品があるともいわれています。現在、錠剤・カプセル状の健康食品については、製造者等に向けた自主点検ガイドラインなど（注2）が出され、安全性や有効性を確保するための自主的な取り組みが求められているところですが、過去に品質や安全性等に問題がある商品が流通した事例もあり（注3）、今後も発生する可能性があることが指摘されています（注4）。
そこで、全国の消費者を対象として、錠剤・カプセル状の健康食品（注5）の利用実態等に関するアンケート調査を実施するとともに、市販されている商品（100銘柄）や、消費者から収集した利用途中の商品（105商品）について品質等を調べた結果を取りまとめ、利用するにあたっての留意点等を情報提供することとしました。
なお、利用途中の商品の収集に関しては、「消費者行政新未来創造オフィス」における先駆的な商品テストの一環として、徳島県を実証フィールドとしました。
消費者へのアンケート調査
「過去1年以内に錠剤またはカプセル状の健康食品を摂取している人」を対象に、インターネットによるアンケートを実施しました。（有効回答数：10,168）
直近1年以内で飲んでいる（飲んでいた）錠剤・カプセル状の健康食品は、足りていない栄養素の補給をうたう商品と回答した人が約66％いました。
最も利用頻度の高い（高かった）錠剤・カプセル状の健康食品は、栄養補給のために飲んでいると回答した人が約25％いました。一方、病気の治療・緩和のために飲んでいると回答した人が約20％いました。
回答した約8％の人は、医薬品等と健康食品との区別があいまいであると考えられました。
特定保健用食品や栄養機能食品、機能性表示食品などの健康食品の制度については、いずれも80％以上が知っていると回答しましたが、GMP（適正製造規範：Good Manufacturing Practice）を知っていると回答した人は約27％でした。
錠剤・カプセル状の健康食品に対して、厳格に製造され、品質が安定していると回答した人が74％いました。
開封時や利用中に何らかの品質の異常があったと回答した人がそれぞれ約9％いました。
市販されている商品に関するテスト
市販されている商品をテスト対象として、崩壊せず体内で吸収されない可能性があるか、表示されている機能性成分（注6）が表示どおり入っているか、微生物や重金属に汚染されていないか等、品質について調べました。
消費者へのアンケート調査の回答結果を参考に、多くの消費者が摂取すると考えられた機能性成分を10カテゴリー（「マルチビタミン」、「GABA」、「黒酢、香醋（こうず）」、「コエンザイムQ10」、「酵素」、「HMB」、「ルテイン」、「乳酸菌類」、「グルコサミン」、「DHA、EPA」）選定し、神奈川県内、東京都内及び徳島県内のドラッグストアの店頭やインターネット通信販売の大手ショッピングモール（Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo!ショッピング）、検索サイトGoogleにて市場調査を行い、各カテゴリーにつき10銘柄ずつ、合計100銘柄を選定しテスト対象としました。100銘柄中には、栄養機能食品が21銘柄、機能性表示食品が11銘柄含まれています。
崩壊性を調べた結果、100銘柄中42銘柄が、医薬品に定められた規定時間内に崩壊しませんでした。
機能性成分の量を調べた50銘柄のうち、2銘柄は含有量と表示量が大きくかい離していると考えられました。機能性表示食品について、表示量を下回るような銘柄はみられませんでした。また、調べたビタミンのいずれかの栄養機能食品をうたう銘柄において、そのビタミンの含有量は定められた範囲内であり、表示量からの誤差も許容されている範囲内となっていました。
一日の最大摂取目安量中の機能性成分の量は、銘柄により様々であることがわかりました。特に、GABAやルテインのカテゴリーで銘柄間の差が大きく、最も多い銘柄と最も少ない銘柄の量はGABAでは約15倍、ルテインでは約27倍差があり、機能性表示食品の間でも差があることがわかりました。
（注6）本調査では、文献等で機能性を持つといわれているような成分を、機能性表示食品の機能性関与成分や栄養機能食品の栄養成分も含めて、機能性成分とします。
利用途中の健康食品に関するテスト
消費者の利用状況等が錠剤・カプセル状の健康食品の品質に影響を及ぼすかを調べるために、徳島県内で利用途中の健康食品を収集し、同時に、対面でその健康食品の利用実態に関するアンケート調査及び聞き取り調査を実施しました。容器を移し替えておらず、かみ砕いて摂取する錠剤ではない合計105商品をテスト対象としました。
ハードカプセルの内容物が硬化しているものがみられました。
医薬品に定められた規定時間内に崩壊しなかったものが半数あり、未開封品よりやや高い割合でした。
収集した利用途中の健康食品の多くでは、未開封品と比べると機能性成分の量がわずかに少ない傾向がみられました。
表示・広告の調査
市販されている商品100銘柄について、商品パッケージ及び販売者等のウェブサイトに記載されている表示・広告を調査しました。
商品パッケージに、GMPマークやGMP認定工場で製造されている旨の記載が100銘柄中3銘柄でみられました。販売者等のウェブサイトに、GMPマークやGMP認定工場で製造された旨の記載があった銘柄は98銘柄中60銘柄でした。
商品パッケージには100銘柄すべてで、原材料や栄養成分、アレルギーに関する表示が、食品表示法等に従って記載されていました。
販売者等のウェブサイトにおいて、約3割の銘柄で、商品パッケージの原材料表示や栄養成分表示等と記載内容が異なっていました。
機能性表示食品11銘柄中10銘柄の商品パッケージには、摂取方法や一日の摂取目安量に関する記載がみられましたが、機能性の評価方法や摂取期間に関する記載はみられませんでした。
販売者等のウェブサイトにおいて、一部の銘柄で、消費者に誤解を与える可能性があると考えられるような表示・広告がみられました。
消費者へのアドバイス
消費者へのアンケート調査の結果、錠剤・カプセル状の健康食品と医薬品等との区別があいまいであると考えられる人が約8％、病気等の治療・緩和のために飲んでいるという人が約20％いました。利用する際は、表示等をよく確認し、病気の治療や症状の改善等の目的で使用することは避けましょう。また、医薬品を使用している人は、医師や薬剤師等に相談するようにしましょう。
機能性成分の量を調べた結果、機能性表示食品や栄養機能食品では、表示量に対し、ほぼ基準の範囲内で含まれていましたが、一日の最大摂取目安量当たりの、機能性成分の表示量は銘柄により様々でした。利用する際は、商品パッケージの表示量を目安に自分が摂取する当該成分の量を認識し、正確な情報を参考にして選択することが必要でしょう。
消費者へのアンケート調査では、7割以上が錠剤・カプセル状の健康食品に対し、厳格に製造され、品質が安定しているというイメージを持っていましたが、約4割の銘柄で医薬品に定められた規定時間内に崩壊しませんでした。必ずしも医薬品と同様の品質が保たれているとは限らないため、医薬品との品質や制度の違いを正しく理解して利用しましょう。
業界・事業者への要望
消費者へのアンケート調査では、7割以上が錠剤・カプセル状の健康食品に対し、厳格に製造され、品質が安定しているというイメージを持っていることがわかりましたが、医薬品に定められた規定時間内に崩壊しない銘柄や、機能性成分の表示量と含有量に大きなかい離がある銘柄がみられました。一定以上の品質の商品が製造されるような共通の規格・基準を作成するなど、品質向上に向けた取り組みの検討を要望します。
市販されている商品のうち、機能性成分の量を調査した50銘柄中2銘柄で、機能性成分の表示量と含有量に大きなかい離がみられました。かい離が大きくならないよう製造管理することを要望します。
アンケート調査の結果、どの商品が自分に合っているのか、必要なのかがよくわからないと回答した人が約57％いました。また、一日の最大摂取目安量当たりの、機能性成分の表示量は銘柄により大きな差がみられました。消費者からの商品の選択や摂取方法等に関する問い合わせに対しては、根拠等をわかりやすく示し、正確な情報を提供するよう要望します。
販売者等のウェブサイトの一部には、消費者に誤解を与える可能性があると考えられるような表示・広告がみられましたので、改善を要望します。また、原材料表示や栄養成分表示等について、ウェブサイトにも適切に反映されるよう要望します。
行政への要望
消費者へのアンケート調査では、7割以上が錠剤・カプセル状の健康食品に対し、厳格に製造され、品質が安定しているというイメージを持っていましたが、医薬品に定められた規定時間内に崩壊しない銘柄がみられました。一定以上の品質の商品が製造され、その品質が維持されるための取り組みの推進を要望します。
アンケート調査の結果、どの商品が自分に合っているのか、必要なのかがよくわからないと回答した人が約57％いました。また、一日の最大摂取目安量当たりの、機能性成分の表示量は銘柄により大きな差がみられました。機能性表示食品については、届出情報等を活用し、正確な情報を基に消費者が自ら選択し、適切に利用できるよう、より一層消費者へ情報を周知することを要望します。
販売者等のウェブサイトの一部には、消費者に誤解を与える可能性があると考えられるような表示・広告がみられましたので、調査の上、必要に応じて事業者への指導等を要望します。
要望先
消費者庁 食品表示企画課（法人番号5000012010024）
消費者庁 インターネット上の広告表示関係部署（法人番号5000012010024）
厚生労働省 医薬・生活衛生局 監視指導・麻薬対策課（法人番号6000012070001）
厚生労働省 医薬・生活衛生局 食品基準審査課 新開発食品保健対策室（法人番号6000012070001）
公益財団法人日本健康・栄養食品協会（法人番号6011105004953）
一般社団法人日本健康食品規格協会（法人番号9010005014903）
一般社団法人健康食品産業協議会（法人番号1011105007192）
情報提供先
消費者庁 消費者安全課（法人番号5000012010024）
内閣府 消費者委員会事務局（法人番号2000012010019）
内閣府 食品安全委員会（法人番号2000012010019）
公益社団法人日本通信販売協会（法人番号9010005018680）
公益社団法人日本薬剤師会（法人番号3011105005376）
日本チェーンドラッグストア協会（法人番号なし）
本件連絡先 商品テスト部
電話 042-758-3165
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20190801_1.html
泳いでいるときにも起こる熱中症 猛暑のプールを安全に楽しむ工夫は
【泳いでいるときにも起こる熱中症 猛暑のプールを安全に楽しむ工夫は】
いよいよ全国的に梅雨が明けて、猛暑の季節に突入しました。本日、8月2日も全国的に猛暑日になる予報が出ています。子供たちにとってはプールで泳いだり、水遊びをしたりするのに最高の季節です。
昨年の今頃、暑すぎて屋外プールの中止が相次いだことを覚えていますでしょうか。プールで泳いでいても熱中症になる場合があるという理由からです。その一方で、楽しみにしてプールに来たのに、中止を知ってがっかりする子供の姿も。安全を考えながら、子供たちの期待に今年はどうやって応えればいいでしょうか。
熱中症が原因だと思われる水難事故例
事例1 地方国立大学の室内プール（室温33℃、水温30℃、湿度87%）で水泳部の男子学生（当時21歳）が50 m を全力で泳ぐ練習を８本こなしたところでコースロープにもたれかかるようにして動かなくなった。顔面は赤く熱く、意識がもうろうとしていたので、ただちに陸にあげて、冷水タオルで体をぬぐいながら様子をみたところ、意識が回復した。病院での診察結果は熱中症だった。
事例2 公営プールで朝の気温30℃、日中気温36℃の条件で監視業務をしていた男性（当時24歳）がプールの水を体にかけようとプールサイドからプールに身を乗り出したところ、落水した。その後、自力であがろうとしたら、脱力してあがれなかった。周囲の監視員の手助けでプールから上がることができた。体温が38℃を超えていたので、直ちに病院で診察を受け、熱中症と診断された。
以上の事例は閉め切った室内で無風状態であったり、直射日光を浴びる炎天下の長時間作業だったり、熱中症対策が十分ではありませんでした。プールでは熱中症が重大な水難事故に発展する最初の一歩になるので、プール管理者は気温が高くなれば入場者の安全に一層気を配らなくてはならなくなります。
屋外プールの中止の基準は？
まず明確化された標準は特に温度の高いほうでは存在しません。その一方で、自治体が独自の基準で開催・中止を決定している例があります。一例として、新潟県内のある自治体では、屋外公営プールの開放基準を気温と水温との合計が65℃未満としています。（筆者注：筆者が数字を推奨するものではありません）
YAHOO検索で「プール 中止 65℃」をキーワードにして調べた結果、自治体から公立学校に送達した複数の熱中症対策マニュアルが見つかりました。そこでは「屋外プールの安全の目安として、水温と気温を足した温度が、65℃以上になる時には適さない」という文言がありました。さらに、小学校等から保護者への連絡文書の中に「熱中症予防のためのプール中止判断基準9時の水温＋11時～12時の予想最高気温＝65℃以上」との文言も見られます。
福井新聞は次のような見出しで問題提起しています。この記事を読むと、中止基準の一つに午前11時時点で予想最高気温が35℃以上としていることがわかります。
熱中症予防の新基準で小学校のプール開放できず 福井市、晴れでも入れない皮肉な状況に （福井新聞 7月30日）
安全管理と子供の期待とのはざまで
「夏休みにプールに出かけて体を冷やしながら運動する。そして楽しい思い出を作る。」多くの経験から、このことは子供の発育にとっていいことだと感じている方が多いのではないでしょうか。一方で、大事な子供たちを預かる学校プールや公営プールにとってみれば、水難事故につながりかねない熱中症リスクがあるなら、そのリスクから子供たちを守ろうと真剣に考えていることと思います。昨年の夏から大きな話題となったプールの熱中症対策は、まさにこのはざまの中でどうすればよいのか、という問題をはらんでいるわけです。この問題を解決するために、遊泳者が熱中症予防のコツを覚えて安全に楽しめるプールに変えればよいわけで、そのための工夫があるのです。
なにを参考に安全管理すればよいか
数ある運動の中で冷水に体を浸すのが遊泳の特徴で、熱中症対策は陸上運動とは一線を画します。独立行政法人日本スポーツ振興センターが平成31年3月に発行した「学校屋外プールにおける熱中症対策（ここではプール熱中症対策マニュアルとします）」がいま最も信頼のおけるマニュアルとして、ここに紹介します。
まず、安全対策を立てるためには、状況分析が重要です。熱中症対策を立てるには、つまりプールにおける熱中症の発症状況を把握する必要があります。プール熱中症対策マニュアルでは、学校管理下におけるプールでの熱中症発生の実態と事例と件数を紹介しています。調査期間中のわが国の児童・生徒の総数からみれば少数ですが、水泳中であろうと熱中症になり、中には水難事故につながりかねない症例もあります。
次に、対策を立てるための根拠をしっかりさせましょう。物理では、（１）水は空気に比べて熱しにくく、冷めにくい性質をもつ、（２）水が蒸発するときには気化熱として熱を奪う、ことを教わります。このことを利用して、プール熱中症対策マニュアルに記載されている、「水温が中性水温（33℃～34℃）より高い場合は、体温を下げる工夫を」の部分を解釈してみましょう。
屋外プールの場合、例えば猛暑日の日中でも水温は気温より低くなります。それは水が熱しにくい性質からきています。つまりそのような日でも水に入れば熱くなった体を冷やす効果があります。ただし、水温によっては冷えない場合があります。その境界が中性水温です。お風呂なら中性水温以上なので体が温まり、冷たいプールに入れば中性水温以下なので体が冷えます。つまり、水温の目安として中性水温はひとつの根拠になります。
ある程度の水深があり、管理された屋外プールでは水温が34℃になることはそうそうありません。でも体が熱くなってきたと感じたら、体温をさげる工夫をすればいいのです。プール熱中症対策マニュアルでは、「冷水シャワーを浴びる、日陰の風通しの良いところで休む」としています。
空気中では熱が体の外に顕著に放出されます。それは体温より気温が高くても起こります。なぜかというと、体から出る汗が蒸発するときに、気化熱という形で体の熱を奪うからです。プールから上がれば体表面に付着している大量の水が徐々に蒸発していきます。その間は常に気化熱として体から熱が奪われます。どの程度の威力があるかについては、参考程度にミスナールの計算式で計算してみると面白いです。例えば気温40℃、湿度50％、風速1 m/sなら体感温度は34.4℃で、汗が蒸発する程度でもここまでは熱が取れるということです。
実務的には、夏の屋外プールでは「体が熱く感じたら、プールから上がって冷水シャワーを浴びるか、風通しのよい日陰で休んでください」とアナウンスを繰り返します。家庭でも家族で同様に確認しあってからプールに出かけます。これだけの工夫で、熱中症リスクを抑えてプールを楽しむことができます。
遊泳者よりも監視員が問題
学校プールにしても、公営プールにしても、監視員の熱中症対策は無視できない重大な問題です。熱中症になり調子の悪くなった遊泳者をいち早く発見し、陸にあげて応急手当をしなければいけない監視員。炎天下の中プールサイドに立ちっぱなしでは、脱水をおこし、じきに体温は上昇します。すなわち、監視員のほうが遊泳者より熱中症のリスクを負うことになるのです。監視するなら図1のように日陰で行い、水分を十分にとって、時々プールに入るか、クーラーで体を冷やすか、する必要があります。熱中症にならないまでも、暑さで注意が行き届かなくなり、監視がおろそかになってもいけません。
筆者が若い頃11年間にわたり公営プールの監視員をしていた時には、遊泳者の休憩時間に水中確認として交代でプールに入って10分ほど体を冷やしながら仕事をしていました。それでもフェーン現象で気温が38度を超した時には、ホースで水道水を体にかけながら監視するというときもありました。水難事故を防ごうと、学校プールの監視業務に保護者が対応するときには、こういった工夫も参考にしていただければと思います。
おわりに
基準で閉鎖するプールから、遊泳者が熱中症予防のコツを覚えて安全に楽しむプールに。水難学会をはじめ、水の現場で活動する関係者は、「夏休みに子供たちにはプールで遊んだり、泳ぎの練習をしてほしい」と願い、暑い日には工夫して、安全を確保しつつ、子供たちの期待に応えようと頑張っています。ういてまて教室では暑い日は最初から衣服を着用した状態で練習に入ります。背浮きをするだけ等にとどめて運動量を下げ、練習終了後にはすぐに衣服を脱いで熱を放散します。必要があれば冷水シャワーに向かいます。この夏の屋外プールにて、ぜひ体を冷やす工夫を皆で考えて、暑さを乗り切りましょう。
泳いでいるときにも起こる熱中症 猛暑のプールを安全に楽しむ工夫は
【泳いでいるときにも起こる熱中症 猛暑のプールを安全に楽しむ工夫は】
いよいよ全国的に梅雨が明けて、猛暑の季節に突入しました。本日、8月2日も全国的に猛暑日になる予報が出ています。子供たちにとってはプールで泳いだり、水遊びをしたりするのに最高の季節です。
昨年の今頃、暑すぎて屋外プールの中止が相次いだことを覚えていますでしょうか。プールで泳いでいても熱中症になる場合があるという理由からです。その一方で、楽しみにしてプールに来たのに、中止を知ってがっかりする子供の姿も。安全を考えながら、子供たちの期待に今年はどうやって応えればいいでしょうか。
熱中症が原因だと思われる水難事故例
事例1 地方国立大学の室内プール（室温33℃、水温30℃、湿度87%）で水泳部の男子学生（当時21歳）が50 m を全力で泳ぐ練習を８本こなしたところでコースロープにもたれかかるようにして動かなくなった。顔面は赤く熱く、意識がもうろうとしていたので、ただちに陸にあげて、冷水タオルで体をぬぐいながら様子をみたところ、意識が回復した。病院での診察結果は熱中症だった。
事例2 公営プールで朝の気温30℃、日中気温36℃の条件で監視業務をしていた男性（当時24歳）がプールの水を体にかけようとプールサイドからプールに身を乗り出したところ、落水した。その後、自力であがろうとしたら、脱力してあがれなかった。周囲の監視員の手助けでプールから上がることができた。体温が38℃を超えていたので、直ちに病院で診察を受け、熱中症と診断された。
以上の事例は閉め切った室内で無風状態であったり、直射日光を浴びる炎天下の長時間作業だったり、熱中症対策が十分ではありませんでした。プールでは熱中症が重大な水難事故に発展する最初の一歩になるので、プール管理者は気温が高くなれば入場者の安全に一層気を配らなくてはならなくなります。
屋外プールの中止の基準は？
まず明確化された標準は特に温度の高いほうでは存在しません。その一方で、自治体が独自の基準で開催・中止を決定している例があります。一例として、新潟県内のある自治体では、屋外公営プールの開放基準を気温と水温との合計が65℃未満としています。（筆者注：筆者が数字を推奨するものではありません）
YAHOO検索で「プール 中止 65℃」をキーワードにして調べた結果、自治体から公立学校に送達した複数の熱中症対策マニュアルが見つかりました。そこでは「屋外プールの安全の目安として、水温と気温を足した温度が、65℃以上になる時には適さない」という文言がありました。さらに、小学校等から保護者への連絡文書の中に「熱中症予防のためのプール中止判断基準9時の水温＋11時～12時の予想最高気温＝65℃以上」との文言も見られます。
福井新聞は次のような見出しで問題提起しています。この記事を読むと、中止基準の一つに午前11時時点で予想最高気温が35℃以上としていることがわかります。
熱中症予防の新基準で小学校のプール開放できず 福井市、晴れでも入れない皮肉な状況に （福井新聞 7月30日）
安全管理と子供の期待とのはざまで
「夏休みにプールに出かけて体を冷やしながら運動する。そして楽しい思い出を作る。」多くの経験から、このことは子供の発育にとっていいことだと感じている方が多いのではないでしょうか。一方で、大事な子供たちを預かる学校プールや公営プールにとってみれば、水難事故につながりかねない熱中症リスクがあるなら、そのリスクから子供たちを守ろうと真剣に考えていることと思います。昨年の夏から大きな話題となったプールの熱中症対策は、まさにこのはざまの中でどうすればよいのか、という問題をはらんでいるわけです。この問題を解決するために、遊泳者が熱中症予防のコツを覚えて安全に楽しめるプールに変えればよいわけで、そのための工夫があるのです。
なにを参考に安全管理すればよいか
数ある運動の中で冷水に体を浸すのが遊泳の特徴で、熱中症対策は陸上運動とは一線を画します。独立行政法人日本スポーツ振興センターが平成31年3月に発行した「学校屋外プールにおける熱中症対策（ここではプール熱中症対策マニュアルとします）」がいま最も信頼のおけるマニュアルとして、ここに紹介します。
まず、安全対策を立てるためには、状況分析が重要です。熱中症対策を立てるには、つまりプールにおける熱中症の発症状況を把握する必要があります。プール熱中症対策マニュアルでは、学校管理下におけるプールでの熱中症発生の実態と事例と件数を紹介しています。調査期間中のわが国の児童・生徒の総数からみれば少数ですが、水泳中であろうと熱中症になり、中には水難事故につながりかねない症例もあります。
次に、対策を立てるための根拠をしっかりさせましょう。物理では、（１）水は空気に比べて熱しにくく、冷めにくい性質をもつ、（２）水が蒸発するときには気化熱として熱を奪う、ことを教わります。このことを利用して、プール熱中症対策マニュアルに記載されている、「水温が中性水温（33℃～34℃）より高い場合は、体温を下げる工夫を」の部分を解釈してみましょう。
屋外プールの場合、例えば猛暑日の日中でも水温は気温より低くなります。それは水が熱しにくい性質からきています。つまりそのような日でも水に入れば熱くなった体を冷やす効果があります。ただし、水温によっては冷えない場合があります。その境界が中性水温です。お風呂なら中性水温以上なので体が温まり、冷たいプールに入れば中性水温以下なので体が冷えます。つまり、水温の目安として中性水温はひとつの根拠になります。
ある程度の水深があり、管理された屋外プールでは水温が34℃になることはそうそうありません。でも体が熱くなってきたと感じたら、体温をさげる工夫をすればいいのです。プール熱中症対策マニュアルでは、「冷水シャワーを浴びる、日陰の風通しの良いところで休む」としています。
空気中では熱が体の外に顕著に放出されます。それは体温より気温が高くても起こります。なぜかというと、体から出る汗が蒸発するときに、気化熱という形で体の熱を奪うからです。プールから上がれば体表面に付着している大量の水が徐々に蒸発していきます。その間は常に気化熱として体から熱が奪われます。どの程度の威力があるかについては、参考程度にミスナールの計算式で計算してみると面白いです。例えば気温40℃、湿度50％、風速1 m/sなら体感温度は34.4℃で、汗が蒸発する程度でもここまでは熱が取れるということです。
実務的には、夏の屋外プールでは「体が熱く感じたら、プールから上がって冷水シャワーを浴びるか、風通しのよい日陰で休んでください」とアナウンスを繰り返します。家庭でも家族で同様に確認しあってからプールに出かけます。これだけの工夫で、熱中症リスクを抑えてプールを楽しむことができます。
遊泳者よりも監視員が問題
学校プールにしても、公営プールにしても、監視員の熱中症対策は無視できない重大な問題です。熱中症になり調子の悪くなった遊泳者をいち早く発見し、陸にあげて応急手当をしなければいけない監視員。炎天下の中プールサイドに立ちっぱなしでは、脱水をおこし、じきに体温は上昇します。すなわち、監視員のほうが遊泳者より熱中症のリスクを負うことになるのです。監視するなら図1のように日陰で行い、水分を十分にとって、時々プールに入るか、クーラーで体を冷やすか、する必要があります。熱中症にならないまでも、暑さで注意が行き届かなくなり、監視がおろそかになってもいけません。
筆者が若い頃11年間にわたり公営プールの監視員をしていた時には、遊泳者の休憩時間に水中確認として交代でプールに入って10分ほど体を冷やしながら仕事をしていました。それでもフェーン現象で気温が38度を超した時には、ホースで水道水を体にかけながら監視するというときもありました。水難事故を防ごうと、学校プールの監視業務に保護者が対応するときには、こういった工夫も参考にしていただければと思います。
おわりに
基準で閉鎖するプールから、遊泳者が熱中症予防のコツを覚えて安全に楽しむプールに。水難学会をはじめ、水の現場で活動する関係者は、「夏休みに子供たちにはプールで遊んだり、泳ぎの練習をしてほしい」と願い、暑い日には工夫して、安全を確保しつつ、子供たちの期待に応えようと頑張っています。ういてまて教室では暑い日は最初から衣服を着用した状態で練習に入ります。背浮きをするだけ等にとどめて運動量を下げ、練習終了後にはすぐに衣服を脱いで熱を放散します。必要があれば冷水シャワーに向かいます。この夏の屋外プールにて、ぜひ体を冷やす工夫を皆で考えて、暑さを乗り切りましょう。
【フェニックス安全安心】楽しい夏祭りを！
市内では、8月1日～3日、長岡市夏祭り大花火大会が行われます。
その他、市内のあちこちで夏祭りが開催されますが、群衆が集まる場所こそ、犯罪や交通事故に巻き込まれないよう気を付けて、楽しい夏祭りを過ごしてください。○すり・ひったくり・痴漢・盗撮に注意！
カバンは車道側と反対側に持ち、携帯電話や音楽プレーヤ、友人との話に夢中にならず、複数で行動し、周囲を警戒しましょう。
○車などから離れる時にはカギかけは防犯の基本です！
短時間離れる時でも、忘れずカギかけ。「近くだから大丈夫」
「暑いからエアコンをかけておこう」と考えエンジンをかけ
たままカバンや財布などを置いてくと、ドロボウに狙われま
す。
〇交通事故防止！
ドライバーは、時間にゆとりを持った運転に心がけ、スピードの出しすぎに注意し、歩行者 保護に努めましょう。また、歩行者は、車が確実に止まってから横断をし、夜間は反射材を身に付けましょう。
【フェニックス安全安心】楽しい夏祭りを！
市内では、8月1日～3日、長岡市夏祭り大花火大会が行われます。
その他、市内のあちこちで夏祭りが開催されますが、群衆が集まる場所こそ、犯罪や交通事故に巻き込まれないよう気を付けて、楽しい夏祭りを過ごしてください。○すり・ひったくり・痴漢・盗撮に注意！
カバンは車道側と反対側に持ち、携帯電話や音楽プレーヤ、友人との話に夢中にならず、複数で行動し、周囲を警戒しましょう。
○車などから離れる時にはカギかけは防犯の基本です！
短時間離れる時でも、忘れずカギかけ。「近くだから大丈夫」
「暑いからエアコンをかけておこう」と考えエンジンをかけ
たままカバンや財布などを置いてくと、ドロボウに狙われま
す。
〇交通事故防止！
ドライバーは、時間にゆとりを持った運転に心がけ、スピードの出しすぎに注意し、歩行者 保護に努めましょう。また、歩行者は、車が確実に止まってから横断をし、夜間は反射材を身に付けましょう。
ゲームで「脳活」…シャープ ８月から介護施設向けに
シャープは８月から、ゲームを活用して高齢者の認知機能の維持向上を支援する「頭の健康管理サービス」を介護施設向けに提供する。利用者ごとの目標設定から訓練計画の作成、結果の管理まで担うのが特徴で、施設側の事務負担の軽減につながるという。高齢者にタッチパネル式ディスプレーを操作し、じゃんけんや計算など２０種類のゲームを楽しんでもらうことで、認知機能を鍛える。個々の興味や状態に応じた訓練計画を自動で作成するため、介護施設の業務を効率化し人手不足対策にも役立つとしている。
主にデイサービスなど通所型の施設向けで、価格は利用者が３０人の場合、機器のリース代とシステム使用料の合計で年間５０万円程度（税別）と想定している。山本信介・ビジュアルソリューション事業部長は「全国の通所型施設の５％にあたる約２８００施設への導入を目指す」と話している。
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20190729-OYTET50026/
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