知的障害のある子どもの８人に１人に、統合失調症の治療に本来使われる抗精神病薬が処方されていることが、医療経済研究機構（東京）などの研究チームの調査でわかった。うち半数で年３００日以上も処方されていた。研究チームは「自傷行為や暴力などの行動障害を抑制するためとみられるが、長期の使用は体重増加など副作用のリスクが高まる」と指摘している。

　研究チームは、健康保険組合の加入者約１６２万人の診療報酬明細書（レセプト）のデータベースを分析。２０１２年４月～１３年３月に知的障害と診断された３～１７歳の患者２０３５人の薬物療法について、１年間、追跡した。

　その結果、抗精神病薬が１回以上処方された人は１２・５％。年齢別では３～５歳が３・７％、６～１１歳が１１・０％、１２～１４歳が１９・５％、１５～１７歳が２７・０％と年齢が上がると、処方割合が高くなった。１年あたりの処方日数は小学校入学以降に長期化していた。処方された子どものうち、２種類以上を１カ月以上連続で出される「多剤処方」の割合は１６・９％だった。

　統合失調症の発症年齢のピークは１０代後半から３０代中ごろとされる。世界精神医学会の診療指針では、精神疾患が原因でない行動障害には、子どもの特性に応じた環境の整備など薬物に頼らない治療を推奨している。

　同機構の奥村泰之主任研究員（臨床疫学）は「医療や教育現場で適切な支援を普及させるため、日本でも早急に診療指針をつくる必要がある」と話している。（黒田壮吉）