毎日新聞の東京版に当NPOに関する記事が掲載されました。
http://jmjp.jp/published/2010/02/post_12.html
記事内容をご紹介させていただく第二弾です。
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墨田区のある中学校では、親が外国人で日本語が分からなかったり、他の家庭とコミュニケーションをとりたがらない場合もあるとして、昨年春に連絡網を廃止。変わって区が設置した防災用の情報発信システムを使って、中学校が保護者の携帯電話のメールアドレスに連絡している。
千葉県柏市では、学校が市運用の小中学校向けメールシステム「スクールメール」を利用し、各家庭への緊急連絡に使っている。システムは民間ソフト会社が開発した。市立田中小では、昨年秋、新型インフルエンザで学級閉鎖が相次いだ際、このシステムを頻繁に利用した。学級閉鎖後に児童が早めに帰宅しても、保護者が留守で自宅に入れないことも想定し、メールの受信確認ができた家庭の児童から下校させるなど、独自システムならではのきめ細かい対応が可能になった。
学校や教員が各家庭のメールアドレスを事前に把握し、普通のパソコンから連絡を一斉送信することもできるが、一度に多数のメールを送信すると、通信事業者が迷惑メール対策で止めてしまう可能性が高い。スクールメールの場合は、時間差で送る機能があり、全員送信がスムーズにできる。田中小の西田光昭教頭は「全校児童は約600人で、全家庭分メールアドレスを学校が集めて管理することは難しい。スクールメールシステムなら保護者に確実に伝えることができる」と話す。
Vol.3に続く
ちなみに、記事中にあった「一度に多数のメールを送信すると、通信事業者が迷惑メール対策で止めてしまう可能性が高い。スクールメールの場合は、時間差で送る機能があり、全員送信がスムーズにできる」とあるが、当方のシステムでも同じ機能を搭載していることを申し添えておきます。
