2012年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果を県教育委員会が独自分析した結果、規則正しい生活習慣を送る児童生徒の正答率が高いことが10日、分かった。
宮城県教委は、「家庭での働きかけが子どもにとって重要であることが改めて証明された」とし、保護者に生活習慣の見直しを呼びかけていく。
調査の対象は、仙台市を除く県内34市町村から抽出した小学校291校と中学校146校。昨年4月の全国学力テストの各教科の正答率が高い順に、児童生徒を4グループに分け、各グループごとに、学習への関心や意欲、家庭環境についての調査回答との関係を比較した。
分析の結果、例えば、小学校の国語Aでの正答率の上位2グループでは9割を超える児童が朝食を食べていたが、最下位グループでは8割にとどまった。また、午後11時までに就寝したり、午前7時までに起床する子どもの正答率が高くなっており、早寝早起きや朝食を取るなど、生活習慣と正答率の間に関係がみられた。
家族と学校での出来事について話す児童の割合も、最上位グループは82％、最下位グループでは65％となっており、正答率が高い子どもほど、家庭でのコミュニケーションを取っている傾向が強いという結果となった。
県教委義務教育課は、「子どもの話に耳を傾けたり、いいことをしたときに褒めるなど、保護者が子どもに気を配ることが、子どもの学ぶ意欲の土台になる」としている。
■大人が見守って
調査結果を受け、県教委は11日に仙台市宮城野区で開かれる県PTA連合会理事会で、生活習慣の見直しをするよう要請する。学力テストの独自集計結果などを具体的に示した上で、生活が乱れやすい夜更かしや、長時間のテレビゲームをさせないことなどを訴えていくという。
県教委義務教育課の丸山千佳子副参事は「震災が起きたことで、生活環境が大きく変わってしまった子どもも多い。保護者や教諭など周りの大人が正しい生活リズムを送れるよう、見守る必要がある」と話した。
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