警視庁がまとめた、2013（平成25）年上半期の「コミュニティサイトに起因する児童被害の事犯に関わる調査結果」によると、スマートフォン（スマホ）を利用して犯罪被害にあった子どもたちが増加している。子どもたちを取りまく情報環境がめまぐるしく変化する中で、子どもたちを被害者にしないために、保護者はどう対応すればよいだろうか。教育ジャーナリストの斎藤剛史氏に解説してもらった。

2013（平成25）年上半期のうち、いわゆる「出会い系サイト」とは異なる一般のコミュニティサイトに絡んだ事件で、性犯罪などの被害者となった18歳未満の子どもは598人と前年同期より89人増加しています（警視庁調べ）。被害者の子どもたちへの聞き取りによると、当該サイトを利用した理由は「無料だから（52.8％）」、「友達のすすめ（23.2.％）」が大半を占めています。サイトに対するイメージも、「友達・メル友を探すサイト」38.7％、「コミュニティサイト」29.6％など、気軽に参加していることがうかがえます。被疑者と直接会った理由は、「遊ぶため」20.0％、「相談に応じてくれる人、優しい人だから」17.7％、「お金・品物を得るため」17.1％などで、初対面の人間に会う警戒心が薄いのが特徴です。

一方、検挙された被疑者664人に接触する目的を聞いたところ、「児童との性交目的」が76.8％。考えたくはないことですが、ほとんどの被疑者は、最初から子どもたちを狙うつもりでいるというのが現実なのです。

18歳未満が利用する携帯電話やスマホには、フィルタリングを提供することが販売業者に義務付けられています。しかし、子どもたちの84.6％が保護者と一緒にスマホなどを買っているにもかかわらず、95.0％がフィルタリングサービスに加入していませんでした。最近ではLINE（無料通話アプリ）に防犯機能を備えた機種も出ていますが、せっかくの機能も保護者が仕組みを十分に知らず、役に立たないケースもあります。

保護者は、スマホのアプリを通じて犯罪にあう可能性が高まっていることを、よく理解しておくべきでしょう。

出典：[ベネッセ教育情報サイト]