トレンドマイクロは1月14日、「勤務先のWindows XPのセキュリティに関するWebアンケート調査」の結果を発表した。
調査期間は2013年12月12日、13日で、回答者数は企業のIT管理者515名。調査方法はインターネット調査となっている。
トレンドマイクロによると、半数以上(53.8%)のIT管理者が、勤務先の業務用PCでWindows XPを使用していると回答したという。
そのうち約半数(47.7%)の回答者が、マイクロソフトの延長サポートが終了する2014年4月以降も業務用端末として利用すると回答。さらに、2014年4月以降もWindows XPを利用する回答者のうち22.4%は、そもそも移行する予定がないことがわかった。
Windows XPを使い続けている理由としては、「時間の関係で移行しきれない(43.0%)」、「Windows XPでないと動かない業務アプリケーションがある(42.6%)」、「移行のためのコストがかかる(37.5%)」が主な理由として挙げられた。
また一方で、「現状でも業務に支障がない」とした回答者も2割以上にのぼり、新OSへの移行は業務上必要ないと判断しているIT管理者も一定数いることがわかった。
マイクロソフトのWindows XPの延長サポート終了を見据えたセキュリティ対策については、ウイルス対策ソフトについては「導入済み」が63.9%、「検討中」が12.6%となり、検討中を含めると7割以上が対策している結果となった。
一方で、脆弱性対策製品の導入は、「導入済み」が27.8%、「検討中」が21.7%となり、検討中の回答者を含めても半数に満たなかった。
同社では、今回の調査を踏まえ、サポートが終了したOSは、修正プログラムの配布が行われず、脆弱性を利用した攻撃のリスクが残り続けるため、速やかにOSのアップデートを行うことを推奨。また、OSのサポート終了とともに、ウイルス対策ソフトのサポートが終了となる可能性もあるため、使用しているソフトのサポート終了期間について確認するよう呼びかけている。
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