厚生労働省の研究班（代表・森啓ひろし大阪市大教授）は、今月から、アルツハイマー型認知症の予防や根本治療薬の開発につながる調査研究に乗り出す。
アルツハイマー型認知症をほぼ確実に発症する家族性アルツハイマー病の患者や家族の実態調査を実施。この病気の遺伝子を持つ人を対象にした国際研究「ＤＩＡＮダイアン」に参加することで、アルツハイマー型認知症全体の発症メカニズムの解明や創薬が期待される。
全国の認知症高齢者は、推計で約４６２万人。主な認知症には数種類あるが、記憶障害が主症状のアルツハイマー型が最も多く、全体の約７割を占める。海外の研究によれば、家族性アルツハイマー病の遺伝子を持つ人のほぼ全員が発症し、発症の時期も４０歳代、５０歳代などが多い。世界では、遺伝子を持つ家系は約５２０見つかっているが、日本での実態は不明だ。
http://news.goo.ne.jp/article/yomiuri/life/medical/20131104-567-OYT1T00242.html
