COPD(慢性閉塞性肺疾患)の正しい知識を普及させ、メタボリックシンドローム(メタボ)並みの認知度にしようと、GOLD日本委員会(代表理事=福地義之助・順天堂大医学部客員教授)が8日、東京都内でフォーラムを開催し、呼吸器内科などの専門家らが、喫煙が最大の危険因子と疑われているCOPDの疾病予防の取り組みや、認知度アップを図る啓発活動の重要性を訴えた。
COPDは、気管支や肺胞の炎症で息切れやせき、たんなどを起こす疾病の総称。喫煙が最大の危険因子とされ、日本国内の推計患者数は500万人以上とみられる。COPDの正しい知識の普及を通じて、こうした状況を改善しようと、呼吸器内科の専門医らが中心となって今年10月、一般社団法人として同委員会を設立。今後、これまでの任意団体として取り組んできた市民向けのイベントや医療機関での啓発活動支援の経験と実績を生かし、COPDの認知度向上や早期診断の重要性を訴えていくという。
この日のフォーラムでは福地代表理事が、世界各地での啓発イベントの実施状況や、ツイッターでの情報発信が盛んに行われている米国での活動例などを紹介した上で、日本国内でCOPDの認知度が高まらない要因として、「医療関係者や患者団体など関係者の間では、啓発の意識が高まってきたが、社会的な関心の高まりにつながっていない」と指摘。認知度を高めることで、将来の患者数を減らせると強調した。
厚生労働省健康局がん対策・健康増進課の佐藤礼子課長補佐は、2013年度から10年間の次期「国民健康づくり運動プラン(健康日本21)」が目標に掲げるCOPDの認知度向上などの施策について解説。健康日本21が掲げる成人の喫煙率の減少目標を取り上げ、「究極的にはCOPDを減らしたい。禁煙が重要なファクターになる」と述べた。また、公益財団法人結核予防会複十字病院の工藤翔二院長は、日本人のCOPDによる死亡者数が増加傾向にあることを指摘。11年に25%だった認知度を22年度までに80%にまで引き上げる健康日本21の目標について、「産官学が手を取り合って、啓発活動を成功させていきたい」と述べた。
地域での取り組みについて、岐阜県COPD対策協議会の大林浩幸本部長と、宮城県の石巻地域COPDネットワーク(ICON)の矢内勝代表世話人(石巻赤十字病院呼吸器内科部長)が説明した。大林本部長は、「いかに早く、有効な治療を行うかが重要」との認識に立ち、▽COPDの早期発見▽禁煙習慣の除去▽有効な治療法の早期導入―などを取り入れた岐阜県で展開されている「ストップ作戦」を詳述。「個々ばらばらに闘うのではなく、全員が力を合わせる“総力戦”で臨まないと勝てない」と、医療連携の必要性を強調した。
一方、矢内代表世話人は、マスコミを取り込んで、石巻市などの公共施設内の禁煙を実現させた事例を紹介。「地域全体で取り組むことで、より大きな成果が得られる」として、COPDの啓発には、行政やマスコミとの連携が重要との認識を示した。
http://news.goo.ne.jp/article/cabrain/life/medical/cabrain-38538.html
