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[ カテゴリー:生活 ]
▽▲ 新潟県内の食中毒発生状況（令和５年）をお知らせします ▲▽
▽▲ 新潟県内の食中毒発生状況（令和５年）をお知らせします ▲▽
令和５年１月から12月までの期間に、新潟県内で発生した食中毒の状況が
まとまりましたので、お知らせします。
発生件数は10件、患者数は262人で、病因物質別では次のとおりです。
（ ）内は患者数
・有毒植物（毒きのこや毒草）による食中毒 ４件（９人）
・寄生虫（アニサキス）による食中毒 ３件（３人）
・ノロウイルスによる食中毒 ２件（249人）
・カンピロバクターによる食中毒 １件（１人）
なお、令和４年の食中毒発生件数は22件、患者数は136人でした。
県では、ノロウイルス、カンピロバクター、腸管出血性大腸菌、毒きのこの
各食中毒について、発生しやすい時期に合わせて食中毒予防強化期間を設定し、
重点的な予防啓発を実施しています。
今の時期は「ノロウイルス食中毒予防強化月間」（11月～翌年３月末）として、
県では県民の皆様向けに、ノロウイルスの流行状況や予防方法を「ノロウイルス情報」
としてまとめ、発信しています。
食中毒の年別発生状況や予防法は、県ホームページ「食の安全インフォメーション」
でご覧になることができますので、ご活用ください。
○ にいがた食の安全インフォメーション／年別食中毒発生状況はこちら
○ 「ノロウイルス情報」はこちら
Tポイント 4月22日に名称消滅
「Tポイント」名称消滅、4月22日に 青と黄色の「Vポイント」へ統合
CCCMKホールディングスと三井住友カードは1月9日、両社のポイントサービス「Tポイント」「Vポイント」の統合を4月22日に実施すると発表した。これによりTポイントの名称は消滅し、両ポイントは「Vポイント」に統合されることになる。Tマネーも「Vマネー」、Tサイトは「Vポイントサイト」などに置き換わる。
統合は2023年6月に発表されており、実施を「2024年春」としていた。4月22日以降、ポイントの名称とロゴは自動的に青と黄色の「Vポイント」に差し替わる。移行に際しユーザー側で手続きなどは必要なく、Tカードもそのまま使えるという（将来的にモバイルVカードに移行）。現在保有しているポイントは、同日以降でもこれまで通り1ポイント1円分として使える。
また、CCCMKのスマートフォンアプリ「Tポイントアプリ」は「Vポイントアプリ」に、SMBCカードの「Vポイント」は「VポイントPayアプリ」にそれぞれリニューアルする。VポイントPayアプリは、世界中のVisa加盟店でタッチ決済が使える他、「モバイルVカード」の表示にも対応する。
両ポイントサービスを使っているユーザーは「Vpassアプリ」「三井住友銀行アプリ」「VポイントPayアプリ」からポイントの連携手続きを行うことで、合算しての利用が可能という。もし連携手続きを行わない場合は合算されず、既存のTポイントとVポイントの機能の範囲内で、引き続き各サービスが利用可能としている。
不要不急の110番が増 昨年175万件
不要不急110番、昨年175万件 映像通報は8716件 警察庁
全国の警察が昨年1～11月に受理した110番は前年同期比9．4％増の930万3573件で、緊急性のないケースは同7．6％増の175万4609件に上ったことが分かった。
警察庁が10日の「110番の日」に合わせて公表した。昨年から本格運用が始まった映像通報の受理は8716件だった。
緊急性のない通報としては、「不審なメールが届いたので相談したい」「落としたものが届いていないか教えて」などがあった。警察庁は、緊急対応が必要な場合以外は、警察相談専用電話「＃9110」の利用を呼び掛けている。
110番時の映像通報システムは2022年10月から試行が始まり、昨年4月から本格運用している。受理件数の内訳は、行方不明者などの保護や救護が最も多く4088件、次いで交通関係が1723件あった。
昨年4月、長野市の善光寺で木像が盗まれた事件の捜査でも映像通報が活用された。通報から約2時間半後の容疑者逮捕につながった。
他に、民家の敷地内に侵入した容疑者の画像や、行方不明男児の画像を受理し、逮捕や保護につながった事例があった。
▽▲ 「ノロウイルス情報」をホームページ上に掲載しています ▲▽
▽▲ 「ノロウイルス情報」をホームページ上に掲載しています ▲▽
冬はノロウイルスによる感染症や食中毒の発生が増加する傾向にあります。
県では11月から翌年３月末までを「ノロウイルス食中毒予防強化期間」として、
県民のみなさまへ注意を呼びかけており、その取組の一つとして、「ノロウイルス情報」
を隔週で発行し、感染性胃腸炎の流行状況や、ノロウイルスによる食中毒予防の
ポイントをお知らせしています。
○ ノロウイルス情報
「感染性胃腸炎」はウイルスや細菌等を原因とする胃腸炎の総称です。
感染性胃腸炎を引き起こすウイルスや細菌には様々な種類がありますが、中でも
ノロウイルスは、低温、乾燥した環境に強く、冬から春にかけて特に流行しやすいと
されています。
そこで、県内の定点医療機関から県に報告される「感染性胃腸炎」の報告数
を集計し、ノロウイルスの流行状況を示す指標として発信しています。
報告数の推移をグラフ化しているので、感染性胃腸炎の流行状況が一目で
わかります。
また、地域ごとの報告数も掲載しており、お住まいの地域や周辺地域の発生
状況を確認することができます。
お住まいの地域（又は周辺地域）で感染性胃腸炎の報告数が増加傾向にある場合は、
食中毒予防のポイントを重点的に実践するなど、ご家庭での感染予防に「ノロウイルス
情報」をご活用ください。
「ノロウイルス情報」は、こちらから
▽▲ 「ノロウイルス情報」をホームページ上に掲載しています ▲▽
▽▲ 「ノロウイルス情報」をホームページ上に掲載しています ▲▽
冬はノロウイルスによる感染症や食中毒の発生が増加する傾向にあります。
県では11月から翌年３月末までを「ノロウイルス食中毒予防強化期間」として、
県民のみなさまへ注意を呼びかけており、その取組の一つとして、「ノロウイルス情報」
を隔週で発行し、感染性胃腸炎の流行状況や、ノロウイルスによる食中毒予防の
ポイントをお知らせしています。
○ ノロウイルス情報
「感染性胃腸炎」はウイルスや細菌等を原因とする胃腸炎の総称です。
感染性胃腸炎を引き起こすウイルスや細菌には様々な種類がありますが、中でも
ノロウイルスは、低温、乾燥した環境に強く、冬から春にかけて特に流行しやすいと
されています。
そこで、県内の定点医療機関から県に報告される「感染性胃腸炎」の報告数
を集計し、ノロウイルスの流行状況を示す指標として発信しています。
報告数の推移をグラフ化しているので、感染性胃腸炎の流行状況が一目で
わかります。
また、地域ごとの報告数も掲載しており、お住まいの地域や周辺地域の発生
状況を確認することができます。
お住まいの地域（又は周辺地域）で感染性胃腸炎の報告数が増加傾向にある場合は、
食中毒予防のポイントを重点的に実践するなど、ご家庭での感染予防に「ノロウイルス
情報」をご活用ください。
「ノロウイルス情報」は、こちらから
ふるさと納税詐欺に注意 手口は?
年末年始にむけて、ふるさと納税詐欺には要警戒 どのような手口なのか？
年末に向けて、ふるさと納税サイトへの申し込みは増える傾向といわれています。
そうしたなかで、詐欺被害への懸念が高まっています。
不正注文検知サービス（「O-PLUX」）にて不正利用対策を行っている、かっこ株式会社の担当者によると「当社の調べでは、今年の４月から６月の他人のクレジットカードを不正使用して被害に遭う商品の上位は、１位「ホビー・ゲーム」２位「デジタルコンテンツ」３位「チケット」でした。次の７月から９月のデータでは、この上位の商品は変わりありませんが、これまでランキングに入ってなかった『ふるさと納税』も入り始めてきましたので、注意が必要です」と話します。
ふるさと納税詐欺の手口とは？
どのような詐欺の手口なのでしょうか。
それは、不正者がふるさと納税サイトに申し込みをする際、他人のクレジットカード情報で決済をして、自治体から送られてきた返礼品をだまし取るというものです。詐取された商品は転売されている可能性が高いということです。
「返礼品のなかでも、家電製品が増えてきているという報告が入ってきています。また、不正者は返礼品を転売する目的があるので、その他にも賞味期限のある食品よりも、転売価値のあるワインやウイスキーなどアルコール類、今後は、コロナもあけて旅行者も増えてきいるので、チケットにも気をつける必要があります」（同社担当者）
今回の詐欺では、自治体が被害に遭いますが、巡り巡って、私たち住民の税金が詐取されることにつながりますので、決して許してはいけない行為です。
不正を見抜くポイント
不正な申し込みを見極める点として「これまでに発生した様々な不正の傾向を機械学習し、類似する傾向を不正として検知します。例えば、過去に不正な申し込みで同じ住所に複数回の商品送られてきていることや、IPアドレスなどのデバイス情報は中国なのに、日本の住所を書いているケース、日本人以外が詐欺を行っている場合、注文者の漢字と名前のフリガナが一致していないこと」をあげます。
同社はこうした不正の疑いを検知した場合、提携しているふるさと納税ポータルサイトに情報提供して、自治体にも伝えられるということです。
おそらく、その後の不正対策は各市区町村によって違っていると思いますが、くれぐれも性善説での対応はせず、必ず悪意ある者が入り込む意識での対応が必要です。
その点、同社の担当者も危惧します。
「自治体のなかには、返礼品を詐取する手口があること自体を知らないところもあると思います。そうなると、対策をしていない自治体には、不正な申し込みが次々に行われて、たくさんの商品を詐取されてしまうことにもなりかねません」
詐欺を行う者はセキュリティ意識の甘いところを狙い「ここなら、うまく行く」と思えば、その手口を一気に広げていく傾向があります。いかに、多くの自治体に警戒をもってもらい、不正申し込みを排除できる対策を施せるかが、詐欺防止の鍵となります。
消費者の側の注意点
消費者の側としての対策としては、やはり利用明細書をしっかりとみて、申し込んだ覚えのない、ふるさと納税サイトなどからの請求があった場合、すぐにカード会社に連絡することです。いち早い発見が、ふるさと納税詐欺を防ぐことにつながります。
何より今は国税庁、水道局、電気、銀行などをかたった様々な偽メールが送られてきています。そこから誘導されて、偽サイトにクレジットカード情報などを入力して盗まれないことも、大事になります。
ＳＮＳのふるさと納税の偽アカウントにも注意
今月、インスタグラムにふるさと納税を装った鹿児島県肝付町の偽のアカウントが確認されたとしています。
肝付町 ふるさと納税装った偽アカウント確認 注意を（鹿児島ＮＨＫ・12月15日）
このアカウントをフォローすると、「プレゼントに当選した」というメッセージが送られてきて、偽サイトに誘導されるとのことで、個人情報やクレジットカード情報を盗まれる恐れがあります。その情報をもとに、ふるさと納税サイトに不正申し込みがなされることも考えられますので、注意が必要です。
ふるさと納税は、自分が応援したいと思う自治体を選んで寄付できる制度ですが、それを悪用する手口には、充分に警戒してください。
SNS上の広告を見て購入した海外製のクリームで重篤な皮膚障害が発生！－ほくろ等が取れるという「点痣膏」をお持ちの方は使用を中止してください－
SNS上の広告を見て購入した海外製のクリームで重篤な皮膚障害が発生！－ほくろ等が取れるという「点痣膏」をお持ちの方は使用を中止してください－
2023年6月、国民生活センターの「医師からの事故情報受付窓口」に、SNS上の広告を見てインターネット通信販売で購入した、ほくろ、いぼ、しみ等が取れるという、海外製の「点痣膏」（中国語読みで「ディエンジーガオ」）というクリームを顔面のほくろにつけたところ、化学熱傷を負ったという事故情報が寄せられました。
また、同年8月に消費生活センターから、同じ銘柄名である「点痣膏」というクリームについてテスト依頼が2件あり、調べた結果、いずれも強アルカリ性で、皮膚に使用すると重篤な障害を引き起こすおそれがあると考えられました。
そこで、「点痣膏」による事故の再発防止のため、消費者に注意喚起することとしました。
テストした「点痣膏」について
医師からの事故情報受付窓口の事例の商品と当センターでテストした商品は、同じ「点痣膏」（中国語読みで「ディエンジーガオ」）という銘柄名でしたが、製造委託企業等が異なっていました。
製造委託企業等
医師からの事故情報受付窓口の事例
云南本草健康网络有限公司「黄辅堂」
テスト事例
河北火舞商贸有限公司「APGAR」
事故情報
顔面のほくろに塗って20分ほど放置すると腫れて皮膚の色が変わったとのことで、化学熱傷が疑われた。
顔面のほくろに塗ったところ、直後に熱くなって痛みを感じた。皮膚科を受診し、熱傷で治療見込みは1年以上と言われた。
顔面のしみ周辺に塗り広げて擦ると、皮膚がむけて痛みを感じ、皮膚が変色した。
テスト及び調査結果
容器や外箱には、成分や使用方法等の日本語の表示はみられませんでした。
「点痣膏」は強アルカリ性でした。
「点痣膏」は個人輸入品に該当するものと考えられ、日本国内のみに向けて販売されていました。
消費者へのアドバイス
ほくろ、いぼ、しみ等が取れるという、「点痣膏」を使用すると、重篤な皮膚障害等を起こすおそれがあります。お持ちの方は使用を中止してください。
SNS上の広告や通信販売サイトの内容をしっかり確認して、少しでも不安や不明な点がある場合は購入や使用を控えましょう。
事業者への要望
重篤な皮膚障害等を起こすおそれがある「点痣膏」やそれに類する商品を日本国内向けに販売、あるいは個人輸入を代行する事業者は取扱いを中止するよう要望します。
行政への要望
健康被害を起こすおそれのある商品が、海外から日本国内向けに販売されることがないよう、商品の販売サイト、あるいは個人輸入代行サイトに対する削除要請等を含めた対策を行うよう要望します。
個人輸入する医薬品や化粧品等を使用した場合、思わぬ健康被害が発生する可能性があることを、引き続き消費者に注意喚起するよう要望します。
要望先
消費者庁（法人番号5000012010024）
厚生労働省（法人番号6000012070001）
情報提供先
内閣府 消費者委員会（法人番号2000012010019）
公益社団法人日本通信販売協会（法人番号9010005018680）
公益社団法人日本皮膚科学会（法人番号4010005004396）
一般社団法人SSCI-Net（法人番号8180005016710）
一般社団法人ソーシャルメディア利用環境整備機構（法人番号9011005008564）
一般社団法人日本インタラクティブ広告協会（法人番号2010005014868）
オンラインマーケットプレイス協議会（法人番号なし）
日本臨床皮膚科医会（法人番号なし）
本件連絡先 商品テスト部
電話 042-758-3165
定形郵便、84円から110円に30年ぶり値上げへ 24年秋ごろ
定形郵便、84円から110円に30年ぶり値上げへ 24年秋ごろ
総務省は18日、25グラム以下の封書（定形郵便物）の郵便料金の上限を現行の84円から110円に改正する省令案を発表した。省令改正後、日本郵便は2024年秋ごろに110円に値上げする方針。消費税増税に伴う改定を除き、封書料金は1994年以降据え置かれており、今回値上げされれば約30年ぶりとなる。はがきも63円から85円に値上げする方針。
各種手続きのデジタル化などによって郵便物数は毎年減少している。一方、賃上げや輸送コストの高騰に直面し、日本郵便は22年3月期決算で郵便事業が07年の民営化以降では初めて赤字に転落。料金値上げを検討していた。
総務省は家計全体への影響は少ないとして、18日に省令案を審議会に諮問した。25グラム以下の封書の値上げ率は31％で、20円から50円に値上げした76年に次ぐ高さとなる。94年は62円から80円に値上げされた。最近では消費税が8％と10％に引き上げられた14年と19年にそれぞれ2円上がった。
現行の封書料金は84円（25グラム以下）と94円（50グラム以下）に分かれている。日本郵便は今回の値上げでこの重量区分をなくして料金を110円に統一する方針。はがきのほか、定形外なども基本的に約3割の値上げを検討する。今年10月に値上げ済みの現金書留などの料金は据え置く。
25グラム以下の封書は国民負担や物価などの状況を勘案し、郵便法の施行規則で上限が定められており、見直すには総務省令の改正が必要。ほかの郵便料金は日本郵便の届け出により改定できる。総務省の審議会は来年3月にも答申し、秋ごろに新料金が導入される見通し。【道永竜命】
トコジラミ巡るSNS情報 真偽は
「トコジラミは生殖器をメスに突き刺す。ときにはオスに刺すことも」SNS賑わせるトコジラミ情報 真偽を専門家に聞いて驚いた
世界各地で社会問題となっているトコジラミ。「谷町線にトコジラミ」など、SNSには真偽不明な情報も含め、トコジラミに関する様々な情報が行き交っています。短文投稿サイト「X（エックス）」で、数百万のインプレッションを稼いでいる2つのポストについて調べました。
「交尾の時、オスがメスに生殖器を突き刺す」
まずは投稿【トコジラミの性生活】。「交尾の時、オスがメスの腹部に生殖器を突き刺す」という書き込みや、ときには「メスの頭に突き刺すこともあり、それでも受精する」という驚愕の情報があふれていて、爆発的なインプレッションとなっているものもあります。
これらの情報の真偽について、トコジラミの生態を研究する「兵庫県立人と自然の博物館」の山田量崇さんに話を聞きました。山田さんによりますと、トコジラミはあらゆる生物の中でも珍しい「外傷性受精」と呼ばれる交尾を行うというのです。
（山田量崇さん）「外傷性受精とは、交尾口からではなく、メスの体表に穴を開けて精子を体内に直接注入する様式の一種です。トコジラミの場合は、メスの腹部にオスの生殖器を突き刺して交尾を行います」
非常に特殊な交尾であることは事実であると確認できたうえで、ネット上でささやかれる噂や書き込みについて直撃しました。
■「メスの頭に生殖器を突き刺すこともある」真偽は？
「メスの頭に生殖器を突き刺すこともある」これは本当ですか？
（山田量崇さん）トコジラミに関しては頭に突き刺すことはありません。オスはメスの背中に乗り、腹部（人間でいうおへそ辺り）に生殖器を突き刺します。メスの腹部はそれを受け入れられるようになっており、突き刺した後はカサブタのような跡が残ります。トコジラミと同じように外傷性受精を行う「ネジレバネ」という昆虫がいますが、ネジレバネは生殖器をメスの首に刺すことが知られています。
■「相手がオスであっても交尾しようとする」真偽は？
「相手がオスであっても交尾しようとする」これは本当ですか？
（山田量崇さん）これは事実です。昆虫の中には求愛行動を経て、ある意味合意の上で交尾を行う種もいますが、トコジラミのオスは、誰彼構わず無理矢理交尾を行おうとします。なので、それがオス相手の場合もありますし、あまり例は無いですが、似たような別種の虫であることもあります。
旅行先のトコジラミ対策、詳細に記載した投稿が”爆発的に拡散中”
続いて、こちらの投稿。アース製薬の公式アカウントが投稿した「トコジラミ対策～旅行編～」。数百万インプレッションを獲得し、まさに爆発的に拡散中です。
何を書いているかというと、「旅行先に着いてやること→明かりをつける。荷物はいったんバスルームに置く」。「帰宅してからやること→スーツケースの継ぎ目をチェック」など、シーンごとに細かいチェック項目を設定。最後には既存薬剤に抵抗性を持つトコジラミに効果があるとする自社商品を、旅行後に使用することを推奨しています。
アース製薬によりますと、「トコジラミに関しては、かなり多くのお問い合わせがあります。トコジラミについて正しくご理解いただき、しっかりと対策してほしい。外から持ち込まないための注意で早期発見、早期駆除に繋がります。」ということです。
また、「トコジラミの発生が疑われたり、気になる場合は、市販の有効成分を含んだ駆除剤を活用し、吸血されないように肌に塗る虫よけ剤などを使う対策をおこなって下さい。」と話しています。
投稿を見たユーザーからは、「家族旅行を計画しているので助かる」「韓国に行く予定があるのでありがたい」などのリアクション。年末年始にかかる時期も相まって、反響が大きいことがわかります。旅先や外泊先からトコジラミの「思わぬ持ち帰り」に注意が必要です
知っておきたいインフルの対処法
熱がなくてもインフルかも。解熱後3日間は外出を避ける、治療薬は早めに服用しないと効果がない…今冬、知っておきたいインフルエンザの対処法
今年はインフルエンザが散発的に流行している。昨年までは新型コロナウイルス感染症の情報に圧倒されていたせいか、インフルエンザに関する情報や対策が不足している感もある。感染した場合に備えて、具体的な症状、安静期間、またワクチン接種の必要性などについて、ウチカラクリニックの院長、森勇磨先生に解説いただいた。
インフルエンザなのに高熱が出ないことも
例年、インフルエンザは12月ごろから流行し始めますが、今年は散発的に流行がみられ、東京都は、9月12日に早くもインフルエンザ「流行注意報」を発表しています。全国的に見ても、10月は学級閉鎖になる教育機関も増えました。その後、流行は11月中旬に減少傾向に転じ、下旬にまた増加するなど、今年のインフルエンザの傾向はなかなか読みづらいです。
ここ数年、新型コロナウイルス感染症がフォーカスされ続けていましたが、インフルエンザは例年、国内感染者数が推定1000万人と言われていて、季節問わず気を付けなくてはいけない感染症です。
インフルエンザはA型またはB型インフルエンザウイルスの感染が原因で発症します。
感染すると１〜３日の潜伏期間後に発熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉・関節痛などが突然現われ、続けて咳、鼻汁などの上気道炎の症状も出ます。
風邪や、コロナウイルス感染症の感染症との症状の違いをよく聞かれますが、実はそれほど明確な違いはありません。
あえて言うなら、風邪に比べて、インフルエンザは関節が痛くなることが多いくらいです。
また、38℃以上の高熱＝インフルエンザというのも間違いです。熱が高くなくて上気道炎の症状のみでもインフルエンザに感染していることもあります。
よく誤解して熱がないから普通の風邪だと思い、会社や学校に行き、知らずに感染を広めている場合もあります。
医者でも初見ではなかなか見分けがつきにくいので、上気道炎の症状がつらいなどあれば、検査しましょう。
検査は病院に行かなくても、薬局で販売されている市販の検査キットでも結果がわかるので、これから本格的な流行のシーズンを迎える前に常備しておくと安心です。
インフルエンザは解熱後2~3日は外出禁止
インフルエンザは感染力が強く、インフルエンザに感染した人の咳やくしゃみ、話しているときに唾液が飛び散り、それを吸い込んでしまうことでうつる飛沫感染と、ウイルスが付着したものを触った手で口や粘膜を触ると感染する接触感染があります。
ウイルスの潜伏期間から発症期までが感染力が強いので、その期間は外出せず、手洗い、うがい、マスクの着用をして、周りの人に感染させないようにしましょう。
インフルエンザにかかったら、学校では「学校保健安全法」により発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児は3日）を経過するまでをインフルエンザによる出席停止期間としています。企業もこの法を採用して、この期間が出勤停止となっている場合があります。
熱が下がったからといってすぐに外出すると、周りの人に感染させてしまうので、解熱後2〜3日は出かけず安静にして過ごしましょう。
新型コロナウイルス感染症と違って、インフルエンザには治療薬があるから安心というのも間違いです。
抗インフルエンザウイルス薬はありますが、適切な時期に服用を開始しないと十分な効果を得ることはできません。薬で治療する場合はできるだけ早く服用を開始することが重要です。
抗インフルエンザ薬は 発症から48時間以内に服用を開始すると、発熱期間が1〜2日間短縮され、咳や鼻水などからのウイルスの排出量が減少します。ただし完全に治るということではないので、服用後も安静するようにしてください。
また、抗インフルエンザ薬は服用後、主に未就学児に転落死などの異常行動が報告されています。関連性が明確に示されているわけではありませんが、とくに小さな子どもの服用後2日間はできるだけ1階で寝かせる、窓やドアは施錠しておくなど対策をしておきましょう。
インフルエンザの治療の一番は安静にして十分に睡眠をとる、高熱による脱水症状を避けるために水分をしっかり補給するという生活治療法です。
風邪や新型コロナウイルス感染症も同様で、無理は禁物です。
また、予防には手洗い、うがい、マスク着用以外にワクチン接種があります。
ワクチン接種をすることで、重症化リスクを下げることができます。国内の研究（※）によれば、65歳以上の高齢者福祉施設に入所している高齢者の34〜55％の発病を阻止し、82％の死亡を阻止する効果があったとされているので、高齢者や基礎疾患のある人には接種のメリットは大きいでしょう。
有効期間は３〜５ヵ月間なので、例年の流行シーズンを考えると早めに接種することをおすすめします。
これから、空気がますます乾燥し、飛沫感染しやすくなります。こまめな手洗い、うがい、マスク着用、咳エチケットで感染予防しましょう。
※参照：厚生労働省 インフルエンザQ&A
取材・文／百田なつき
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