妊娠して出産に至るまでには、卵巣だけではなく、子宮も必要です。

卵巣が卵子の元となる細胞（卵胞）を抱えて十分に成長させてから排卵するのに対し、子宮は受精卵をしっかり受け止め（着床）赤ちゃんを40週に渡って育てる機能があります。しかし逆にいえば子宮のもつ機能はこれだけであり、子宮は中々年を取らない臓器であるともいわれています。

子宮自体が病気を抱えていなければ、若い頃の元気な卵子による受精卵により、もっと高齢になっても妊娠が可能になるかもしれません。

この考え方から開発されたのが、「受精卵を凍結させておく」という技術です。現在の日本ではまだ保険適応ではないため自費となりますが、理論上は妊娠が可能な技術として注目され始めています。

日本生殖医学会は、これまで不妊治療中の既婚女性や、がんなどの放射線治療で卵子が傷つくおそれのある女性にかぎり、卵子凍結を認めていましたが、卵子の保存技術が向上し、若い時の妊娠しやすい卵子を残したいという女性の要望を受け、2013年8月13日、健康な未婚女性にも卵子凍結を認めるなどとしたガイドラインをまとめました。

卵子凍結は、女性の体内から摂取した卵子を急速冷凍して保存し、必要に応じて解凍して体外受精に使う不妊治療のひとつです。

卵子凍結は妊娠しやすい若い時の卵子を保存し、仕事や婚期など個人の事情に合わせて出産時期を調整できるメリットがあります。

仕事を持つ女性の選択肢が増え、キャリア形成にも良い影響があると言われていますが、もちろんまだまだ課題も多くあります。

まずは、卵子を凍結すれば必ず妊娠できる、というわけではないということ。卵子がいくら若くても母体に戻す年齢が高齢の場合の母体への負担や、未受精卵の凍結による妊娠率の低さも問題です。

また、卵子を凍結することで安心してしまい、ますます高齢出産が助長されるのではないかという懸念もあります。日本では、卵子凍結を利用した独身女性が、いまだ一人も凍結卵子を利用できていないという現状もあります。

その次に、費用面。卵子凍結を行う民間企業のリプロセルフバンク社の場合、初年度は保管費用を含め70～80万円。内訳は入院し全身麻酔での採卵に50万円前後、凍結に24万円。さらに卵子1個あたり年1万500円の保管料がかかります。その他、保存できるクリニックの数も限られており、技術にも差がある という現状もあります。