IDC Japanは、2014年第3四半期（7～9月）における国内のタブレット端末出荷台数を発表した。
それによると、2014年第3四半期における国内のタブレット端末出荷台数は、前年同期比3.0％減の162万台となり、2010年の調査開始以来初のマイナス成長を記録した。マイナス成長の要因については、個人向けAndroidタブレットの出荷台数が大幅に減少したことを挙げている。個人向けタブレット出荷台数は、前年同期比13.7％減の113万台という結果となった。
一方、法人向けタブレット市場においては、Windows OSおよびiOS搭載タブレット需要が堅調に推移し、今四半期における出荷台数は前年同期比36.3％増の49万台を記録している。
ベンダー別の出荷台数シェアでは、「iPad Air」を中心として堅調な出荷を続けるアップルが49.3％で第1位を堅持した。2014年第2四半期（4～6月）以降、NTTドコモがiPadシリーズの販売を開始したこともプラス要因のひとつに挙げられるとしている。
低価格帯の端末を積極的に市場投入し、出荷台数を27万台に伸ばしたASUSが第2位、次いでLTE搭載タブレットのXperiaシリーズを出荷しているソニーがシェア8.6％で第3位となった。NECレノボがシェア6.3％で第4位、法人市場を中心にWindowsタブレットを出荷しているマイクロソフトが第5位となった。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141225-00000040-impress-sci
