貧困状態にある家庭の子どもは、そうでない子どもに比べてインスタント麺を食べる機会が多かったり、野菜をあまり食べなかったりと、経済状況が食生活に影響を与えている可能性が高いことが厚生労働省の研究グループの調査で分かりました。
この調査は、厚生労働省の研究グループが、去年小学５年生９２３人を対象に行ったもので、２１日に横浜市で開かれた日本栄養改善学会で報告が行われました。
それによりますと、１人当たりの可処分所得が一定レベルを下回り貧困状態にある家庭の子どもは、「インスタント麺などを週１回以上食べる」という確率が、貧困状態ではない子どもに比べて２．７倍に上ることが分かりました。
また、「野菜を食べるのは週に２、３日以下」が２倍、「休日に朝ご飯を食べない、食べないこともある」は１．６倍で、家庭の経済状況が子どもの食生活や栄養バランスに影響を与えている可能性が高いことが分かりました。
調査に当たった新潟県立大学の村山伸子教授は、「低所得の家庭は生活に余裕がないため、買い置いて子どもだけでも食べられる食品を多く利用しているのではないか。幼い子どもは自分で食事を選べないので、社会全体で栄養面での対策を考えていくことが必要だ」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140822/k10013988171000.html
