冬のバーゲンセールの時期が近づいてきた。最近は、1月2日から冬物セールを始める百貨店も多く、正月の初売りと冬物セールが同時期に開催されるケースが増えている。
そんな中、共通ポイントプログラム「Ponta（ポンタ）」を運営するロイヤリティマーケティングは、北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、福岡県の6エリアのPontaリサーチ会員を対象に、「バーゲンに関する調査」を実施し、男女合わせて3,003名から有効回答を得た。調査期間は10月18日から23日。
今冬のバーゲンセールに行く予定を聞いたところ、「行く（13.2％）」または「たぶん行く（26.7％）」と答えた人は、39.9％だった。一方、「行かない（11.9％）」と「たぶん行かない（14.5％）」と答えた人は26.4％だった。さらに「行くつもりはないが、たまたまやっていたら店をのぞく」と答えた人の割合も27.7％に達し、「行く」と答えた人の倍以上となった。消費者は、自らの意思でバーゲンセールに行くのではなく、たまたまお得な商品があった場合にのみ商品を購入しようと考えている傾向がうかがえる。
また、バーゲンの平均予算額は3万円未満となっており、6都道府県で最も多かったのが宮城県で、以下、東京都、福岡県と続き、最も予算額が少なかったのは愛知県だった。トップの宮城県の平均予算額が2万9,493円だったのに対し、最も少なかった愛知県は2万4,940円で4,553円の差がついた。
性別・年代別のバーゲンの予算額では、年代が高い方が予算が多くなる傾向にあり、男性60代以上のうち約45％と、女性60代以上のうち約35％が、バーゲンの予算額を4万円以上と答えた。シニア世代がバーゲンセールの平均予算額を押し上げているようだ。
日本百貨店協会が11月20日に発表した、「10月の全国百貨店売上高概況」によると、百貨店86社249店舗の売上高総額はおよそ4,955億円で、前年同月比マイナス2.4％だった。前年同期比でマイナスを記録するのは6か月連続となる。デフレ経済の長期化で安売りに慣れてしまった消費者を相手に、冬のバーゲンで売り上げ増を狙うのも簡単ではないようだ。
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