首都直下地震が起きる可能性が高まっていると伝えられる中、東京都内の主要駅周辺で３日行われた帰宅困難者対策の大規模訓練。駅や集客施設で働く人たちは「その時」の行動を真剣に確認し、行政はツイッターなどＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を活用した情報伝達の有効性を検証した。
◇一時避難所へ誘導－－東京駅
千代田区の東京駅では、ＪＲ東日本の社員らが参加し、利用者の保護や一時滞在場所への誘導訓練をした。
訓練開始を知らせる放送が流れると、約３５０人が改札口に集合した。参加者は駅員の指示に従い、丸の内南口地下広場まで移動。水や防寒シートを受け取り、ブルーシートの上に座った。同社の担当者は「今回はスムーズにいった。しかし、実際は外国人や地方から来た人などが多数いる。それを前提に今後、対策を考えていきたい」と話した。
東日本大震災直後、同社は渋谷や新宿など主要ターミナル駅を閉鎖。客が周辺の道路などにあふれた。対応に批判が集まり、今後は運行に支障がない範囲で、一時滞在施設として駅構内を開放することにした。
主要な約３０駅で計約３万人分の毛布や水などを備蓄する準備を進めている。
◇埼玉へ徒歩で帰宅－－池袋駅
池袋駅（豊島区）周辺では「一時滞在施設で数日間を過ごし、埼玉県まで徒歩で帰宅」と想定した訓練があった。埼玉の自宅から都内に通勤する会社員らが参加した。
地震発生が防災無線で伝えられると、池袋駅西口広場付近にいた参加者約２００人が近くのホテルに避難。埼玉県越谷市から夫婦で参加した無職の瀬田桂一さん（６８）は「（東日本大震災時に）都内に勤める娘が帰宅困難になった。知人がいない中、歩いて帰る際にトイレや水が実際に利用できるか不安。どういう所が安全か今回の訓練で確認し、経験を周りの人に伝えたい」と話した。その後参加者は、約１７キロ離れた県庁と新座市役所に向けて出発した。
◇情報ツール検証－－新宿駅
「身の安全を確保してください」
午前１０時、新宿駅西口周辺にいた参加者の携帯電話に緊急速報メールが一斉に流れた。３０分後、東京都庁舎が一時滞在施設になったという情報が、携帯電話のエリアワンセグや駅近くの大型ビジョンに映し出され、ツイッターやフェイスブックにも送信された。
思い思いの方法で情報を入手した参加者は次々と約１キロ離れた都庁に向け出発。さいたま市の会社員、沢田稔さん（５８）は「いろいろな手段で情報を入手できるのは便利だと思う。ただ、携帯電話を持っている人と、そうでない人で情報格差が生まれるのではないか」と話した。
都によると、東日本大震災当日、大手通信各社は携帯電話の通話を大幅に制限。家族と連絡が取れなかったり、交通・災害情報を入手できなかったことが多くの人を徒歩での帰宅に踏み切らせる一因となった。都はこの日、６種類の方法で情報を提供。どの方法が役に立ったかを検証する。
◇米軍や海自も参加
都は、帰宅困難者が大量に発生した場合、国を通じ、在日米軍に東京湾から近県の港までの海上移送を要請することを計画している。３日午後、在日米海軍の駆逐艦「ラッセン」や海上自衛隊の護衛艦「やまぎり」など５隻が、計約４００人を東京湾から神奈川、千葉まで運ぶ訓練をする。
http://news.goo.ne.jp/article/mainichi/life/20120203dde041040033000c.html
