イベルメクチン個人輸入に警鐘「科学的根拠ない」
新型コロナウイルスの感染予防や治療を目的に、国内で承認されていない抗寄生虫薬「イベルメクチン」を海外から個人輸入して使用する動きが広がっている。イベルメクチンは東京都医師会が使用許可を認めるよう求めたことで注目を集めたが、国内外の臨床試験で有効性は明らかになっていない。専門家は「個人輸入での服用はしないように」と警鐘を鳴らしている。
「コロナに対する効果で話題沸騰！不安払拭で売れてます！」。インターネット上の医薬品輸入代行サイトは、このようなうたい文句でイベルメクチンを紹介している。
イベルメクチンは試験管レベルの研究で、新型コロナウイルスの増殖を抑制する結果が示され、関心を集めた。国内外で有効性や安全性を検討する試験や研究が続いているが、明確な効果は示されていない。
新型コロナ感染症には「軽症者向け飲み薬」がなく、ワクチン接種の代わりとして、歴史がある錠剤への期待が高まったとみられる。一方、イベルメクチンを製造する米メルクは経口薬を開発中で、年内の実用化が視野に入っている。
イベルメクチンは、国内でダニの一種が原因の皮膚病「疥癬（かいせん）」などの治療薬として承認され、服用回数は「２週間の間隔で２回」や「１回」。ただ、輸入代行業者は販売サイトで新型コロナの感染予防や早期治療のため、用量・用法を上回る「服用手順」を記載している。添付文書によると、高齢者や子供、妊婦への投与は安全性が確立しておらず、重大な副作用として意識障害の懸念もある。
メルクは今年２月、新型コロナ感染症に対し、「治療効果を示す科学的な根拠は示されていない」とする声明を発表。世界保健機関（ＷＨＯ）は３月、死亡率の低下や回復を早める科学的根拠は極めて不確実と指摘し、服用は臨床試験に限定するよう求めた。
国内では適応外使用として一部の医師が新型コロナ患者に処方しているとされるが、厚生労働省の「診療の手引き」では有効性・安全性が確立していないと強調、「最新の解析で軽症患者における入院期間やウイルス消失時間を改善させなかったと報告されている」としている。
このような状況の中、東京都医師会の尾崎治夫会長が８月中旬の記者会見で、イベルメクチンを住民に投与するアフリカ諸国では新型コロナ感染者や死者が少ないなどとして、第５波の状況下で「使用許可を認めてもいい段階だと思う」と強調した。
医療現場でも使用をめぐり意見が割れる。「患者から『何でもいいので薬を』といわれることもある」との声がある一方で、「科学的根拠に基づく最善の治療をすべきだ。重症化予防にはワクチンがある」と否定的な医師もいる。厚労省に対策を助言する専門家組織の脇田隆字・国立感染症研究所長は９月、「個人（の判断）での服用や予防薬としての服用はしない方がよい」と強調した。
■イベルメクチン
熱帯感染症の特効薬の一つ。平成２７年にノーベル医学・生理学賞を受賞した大村智氏が開発に携わった。米国では新型コロナウイルス感染症の予防や治療目的で、人用だけでなく高濃度の家畜用薬の服用が急増。体調を崩す例もあり、米食品医薬品局（ＦＤＡ）がツイッターで「あなたは馬でも牛でもない。皆さん、本当にやめて」と家畜用の服用に異例の警告を出した。
