携帯各社がフィッシング詐欺への注意喚起 五輪中のサイバー攻撃増加を懸念
東京五輪・パラリンピックの大会期間に、通信事業者やネット通販会社を装って利用者の個人情報を盗む「フィッシング詐欺」の被害が増加する懸念があることから、携帯電話各社が注意を呼びかけている。サイバー攻撃は大規模イベントの開催に合わせて活発になる傾向があり、被害を防ぐにはＩＤやパスワードの入力を求める不審なメールのリンク先にはアクセスしないなどの自衛が必要だ。
フィッシング詐欺は、携帯電話会社などを装った詐欺グループが、本物そっくりの偽サイトのリンク先を記載した電子メールや携帯電話のショートメッセージサービス（ＳＭＳ）を送信。偽サイトでＩＤやパスワードを入力させ、個人情報を奪う手口が一般的だ。
奪った個人情報を悪用し、金融機関や決済サービスから不正送金などを行う。パスワードを使いまわしている場合も多く、企業の情報漏洩（ろうえい）など、大規模なサイバー攻撃につながることもある。利用者本人の携帯電話に送られる「ワンタイムパスワード」を使った２段階認証もすり抜ける巧妙な手口も出始めているという。
ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンク、楽天モバイルの４社が連名で注意喚起を実施。金銭の請求やアカウントの停止など、不安をあおるような不審なメールが送られた場合は、送信元を確認し、メールのリンク先ではなく、公式ホームページなどから問い合わせをすることを求めている。
