三陸沖を震源とする地震の影響で、携帯電話各社の基地局が停波し、東北地方で携帯電話が利用できなくなったほか、固定電話でも通信がつながりにくい状況が続いた。また、携帯でのメール送受信もしにくい状態に陥っている。
ＮＴＴドコモが約１５００局、ＫＤＤＩ（ａｕ）とソフトバンクモバイルが約１千局でサービスを中断しており、通話やメールの利用ができない状況が続いている。ドコモによると、東北地方のほか、関東地方など広範囲でも、第３世代携帯電話「フォーマ」の通話について、８０～９０％の発信規制を実施。ＫＤＤＩも発生当初９５％の規制を実施し、ソフトバンクも同様の規制がかかったままだ。
携帯でメール送受信がしにくくなったのは、携帯各社が通信設備への過重な負担を避けるために発信規制を実施したことや、契約者によるメールなどの利用が殺到し回線が大幅に混雑したことが原因という。
ドコモはフォーマのデータ通信で宮城県で３０％の発信規制を行ったほか、全国的にメールの利用が急増し混雑し、「ｉモード」のメールが送受信しにくい状況になった。ＫＤＤＩも全国で契約者がメールの着信通知を受けられなくなり、自分で端末を操作し「新着メール問い合わせ」をしないと受信できなくなった。
一方、ＮＴＴ東日本によると固定電話でも通話が集中し、一部設備で障害が発生した。発信規制も実施され、宮城、福島など１都３県で電話がかかりにくい状況が続いている。東北６県では公衆電話を無料で利用できるようにした。
こうした状況を受けて、通信各社は被災地の東北６県から電話で安否情報を登録できる「災害用伝言板」を開設。契約する通信会社にかかわらず、携帯電話やパソコンで伝言やパソコンを残したり確認したりできる。各社のホームページで使える。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110311-00000754-san-soci
