都心のマンションで、子育て設備を“売り”とする物件が増えてきた。保育施設を併設させたり、子供向けのプログラムを充実させたスポーツクラブを設置するなど、子供の健全な育成をサポートする設備をふんだんに設けているのが特徴だ。マンション選択時に、子育て設備を重視する家族向けに売れ行きも好調で、今後、各社間で新規供給の動きが広がりそうだ。
三井不動産レジデンシャルやＮＴＴ都市開発など３社が東京都江東区で開発する「ザ・ミッドランドアベニュー」（４５７戸）。敷地内には育児用品を取りそろえた店舗のほか、５歳までの児童を預けられる認可保育施設や、キッズコーナーとカフェが一体となった「親子カフェ」を設けている。
ＪＲ総武線「亀戸駅」まで徒歩６分の立地の良さも加わり、１月までに３０００件超の資料申し込みが寄せられた。
野村不動産は、東京都葛飾区で販売中の「プラウドシティ金町アベニュー」で、敷地内に認可保育園と一時預かり保育園を設けたほか、スポーツクラブも併設し、充実設備をＰＲする。
住友不動産は、現在販売中の江東区の「シティタワー豊洲 ザ・シンボル」に保育施設を設置しており入居者から好評だ。
旭化成ホームズは、子育て家族向けをコンセプトとした板橋区のマンション「アトラス志村三丁目」を５日から売り出す。各戸に、親子で学習するスペースを設けたほか、子供の持ち物の管理能力を高める子供専用ロッカーを設置している。
賃貸物件で、子育て設備を充実させたのが東京建物だ。１月末に竣工させた中央区勝どきの物件「アパートメンツタワー勝どき」で、小学校入学前の児童に保育と教育を行う「こども園」を中央区で初めて設け、さらに小児科も設置している。
国土交通省調べによれば２０１０年の新設マンション着工は９万５９７戸と、ピークの０６年の３分の１の水準まで減少。市場縮小に伴い販売競争が激化する中、勝ち残りのためには子育て設備の充実など他社との差別化が不可欠な条件となってきた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110301-00000031-fsi-bus_all
