商品を買うと、応援したいＮＰＯなどを選んで購入額の一部を寄付できる――。本名を名乗らずに贈り物をする「タイガーマスク現象」が広がる中、こんな仕組みの寄付つき商品が増えている。
従来の寄付つき商品は、販売する側があらかじめ決めた特定の団体への寄付に充てるものが中心だった。政府は新年度の税制改正大綱に寄付税制の拡充を盛り込んでおり、消費者の社会貢献意識に訴える手法が広がりそうだ。
通販中堅のカスタネット（京都市）は３日、寄付つきの贈答品を扱うサイト「ソーシャルバスケットのキフト」を開設した。「寄付＋ギフト」の意味を込めて名付けたものだ。
通常価格に寄付金額を上乗せした価格で万年筆などの贈答品を買うと、カスタネットがこの上乗せ分と同額を負担。購入者の上乗せ分とあわせて、障害者スポーツの支援団体などに寄付する。購入者はいくつかの選択肢から寄付先を選べる。植木力社長は「商品だけでなく、寄付という社会貢献の気持ちも贈ることができる」と説明する。
「無印良品」を展開する良品計画は２４日、インターネット経由の買い物などでもらえるクーポン券をお金に換算し、応援したいＮＰＯを選んで寄付に充てられる仕組みを始める。従来のクーポン券は、商品を購入する使い方しかなかったが、同額分の寄付として活用できる。社会貢献に関心を持つ消費者が増えていることから、新たな仕組みを整えたという。（小室浩幸）
http://www.asahi.com/health/news/TKY201102210327.html
