皆さん、本年もよろしくお願い申し上げます。
さて、年頭に当たりまして、情報共有に関する当方の基本姿勢を、地震情報を例に挙げて、改めて公表しておきたいと思います。
皆さん、大地震の時のことを思い出してみてください。
グラグラグラと、大きく大地が揺れ、異常な事態の発生を、そこにいる誰もが瞬時に察知できる状況下で、必要な情報とはいったい何でしょうか？
「震度6の地震発生」…地震後すぐに速報メールサービスから情報メールが送信されてきますが、揺れを体感している人間にとってみれば、そんなことは、わざわざメールをもらわなくとも分かっていることだと言えます。
地震発生時に私たちが知りたい情報とは、そんなことではないはずです。
周辺にどの程度の被害が出ていて、どこに避難すれば良いのか？それを早く知って、愛する家族を危険から守るために活用したい…ということではないでしょうか!?
しかし、数ある速報メールサービスの中に、私たちの欲する情報を発信してくれるサービスは一つもありません。
気象庁発の地震情報を取得して、それをメール化して発信するという一連の流れを自動化しておけば、私共とて、他の速報メールサービスと同程度に早く発信することはできます。
しかし、費用を掛けて、自動発信システムを搭載しても、それによって、家族を守ることができなければなんの意味もありません。
家族を守るための情報…私たちの情報発信と他の速報メールサービスの違いは、まさにその点にあるのです。
地元の消防署、警察署、市役所、道路管理事務所、保健所等、行政各機関との間に情報のパイプを常日頃の活動を通じて引いてあり、それを普段使いしているので、いざ災害発生時にも、「被害状況」「道路」「ライフライン」等の情報を的確に発信することが可能です。
さらに、行政機関でも把握できないような地域性の高い情報は、各地に配置した特派員から寄せられてきて、それを迅速に発信します。
このように、私たちの行う情報共有活動は、速報という点では、他のメールサービスより劣るかもしれませんが、他では収集し得ない情報を発信することができます。
災害発生時に、家族を守るために必要な情報を知ることができるのは、
速さだけが取り柄の情報発信サービスでしょうか？
それとも、被災者が必要とする情報を収集し提供する当NPOの行う情報共有網でしょうか？

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