この２０年間に、途上国を含め人類は幼少期の死亡が減少する一方で、生活習慣病など病気を抱えながら長生きするようになったことが、日本を含む国際チームの調査で分かった。世界全体で疾病構造が激変したことを示しており、高齢化に伴う生活習慣病を中心とした保健医療政策が求められそうだ。１４日付の英医学誌ランセット（電子版）に発表した。
１８７カ国の死亡や病気のデータなどを分析した。その結果、１９９０年の出生１０００人当たりの５歳未満死亡率は男８％、女６．６％だったのに対し、２０１０年には男４．７％、女３．９％に減少していることが分かった。理由として、経済成長に伴う栄養の改善やワクチンの普及などを挙げた。
平均寿命は男６７．５歳、女７３．３歳で、２０年前より４．７歳、５．２歳延びた。特に途上国が顕著で、インドなど南アジアは男６３．４歳、女６７．７歳と５．８歳、８歳それぞれ延びていた。
また、２０１０年のけがや病気による治療期間など苦しみを独自に指標化すると、最も高かったのは虚血性心疾患（狭心症など）で、肺炎、脳卒中と続いた。１９９０年の上位３位は肺炎、下痢、未熟児合併症だった。心疾患や脳卒中は肥満や高血糖などに起因することが多く、生活習慣病による社会影響が深刻化していることを示した。このほか、エイズは３３位から５位に、うつ病は１５位から１１位に上昇した。
チームの渋谷健司・東京大教授（国際保健政策）は「これまで感染症対策を重点にしていた。これからは、生活習慣病や精神疾患の対策も視野に入れた保健医療に変えていく必要がある」と話す。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121214-00000022-mai-soci
