風疹が流行の兆しを見せている。全国の患者数は平成２０年以降の同時期で過去最高を記録。関西を中心に感染が広がり、東京も例年に比べ患者が増加している。厚生労働省は全国自治体へ８年ぶりに注意喚起を促した。
「三日はしか」ともいわれる風疹は、くしゃみなどの飛沫（ひまつ）で感染。発熱や発疹などがでるほか、免疫が不十分な妊娠初期の女性が感染した場合は胎児にも感染、赤ちゃんに先天性心疾患や難聴、白内障などが発症することがある。
国立感染症研究所の集計によると、５月２０日までの風疹患者は２０５人で昨年同時期（１２６人）の約１・６倍。都道府県別では兵庫の６２人が最も多く、大阪４６人、東京２８人、京都１２人と続いた。東京は昨年同時期（１０人）の２・８倍。２０年以降では最多だった。
目立つのは成人、特に男性患者だ。今年は全体の７割を超える１５３人が男性で、うち３０代は５７人、４０代２８人、２０代２７人だった。
かつては子供の病気とされていた風疹。感染研によると、昭和５１年まで国内で風疹のワクチン接種は行われず、幼少時に周囲の子供から感染することで免疫ができることが多かった。
その後、国は５２年に中学校でワクチンの定期接種を開始したが、妊娠時の胎児への影響予防を目的に対象は女子に限定。これでは風疹の流行を阻止できず、平成７年、対象を女子中学生から１歳以降の男女と男女の中学生に切り替えた。
現在３０代後半以上の男性は定期接種の機会がなく、２０代～３０代前半の男性は接種率が低かった。ワクチン効果による風疹患者の減少で周囲からの感染機会も減少した結果、風疹の免疫を持つ割合が他年代に比べ低下。２３年の調査では３０代～５０代前半の男性の５人に１人が免疫を持っていない。
感染研感染症情報センターの多屋馨子室長は「定期接種の時期に該当する人はもちろん、妊婦の家族や周囲にいる人もワクチンを接種してほしい。また妊娠中にワクチン接種はできない。妊娠前の接種がのぞましい」と話している。
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