《南海トラフ地震が起きたら…》地下で注意すべき“揺れ”より恐ろしい災難 「煙による一酸化中毒」「ガス爆発」「最も恐ろしいのはパニックによる群衆雪崩」
防火性や耐火性が高く、地震が起きても地上より揺れが小さい──海外では地下シェルターが一般化する国も少なくなく、「有事の際にも地下は安全」と思われてきた。しかし、果たして本当にそうだろうか。太平洋沿岸のプレートの跳ね上がりで生じる南海トラフ地震は、今後30年以内に70〜80％の確率で起こるとされ、その規模はM8〜9クラスと桁外れだ。
南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループの2019年の試算では、想定死者数は最大23万1000人に達する。
また東京都や近隣県の内陸を震源とするM7クラスの地震を指す首都直下地震は、30年以内に70％の確率で発生すると政府は予測している。その中でも最大級の被害が想定される「都心南部直下地震」が起きた場合、約20万棟の建物が全壊・焼失し、約6100人が亡くなるとの試算もある。
地震大国である日本は、これまで幾度もの大地震を経て、地上だけでなく地下の安全についても対策がなされてきた。
1995年の阪神・淡路大震災では、神戸高速鉄道大開駅の天井を支える支柱が折れて地下鉄の駅が崩壊した。
その後、鉄道会社や自治体などが耐震補強工事を進めた結果、現在では「地震において地下は地上より安全」とされている。災害危機管理アドバイザーの和田隆昌さんが語る。
「地上の建物が全部倒壊する状況でも、地下そのものは大きな揺れになりません。2011年の東日本大震災のときも地下鉄や地下街の被害はとても軽微でした」
ただし、地下では「揺れ」よりも恐ろしい災難に見舞われやすくなると和田さんは続ける。
「地下街には飲食店などの店舗が入っているので、地震後に起きる火災やそれに伴う煙に巻き込まれる恐れがあります。また、連結するビルなどの火災の煙が滞留して、一酸化炭素中毒で命を落とす危険もある。さらに大勢が地下に閉じ込められた場合、酸素不足に陥ることも予測されます」
さらに地下街では揺れた後のガス漏れ、ガス爆発といった二次災害も想定される。名城大学特任教授の川崎浩司さんは「最も恐ろしいのは群衆がパニックに陥ること」という。
「混雑する地下街で首都直下地震など強い地震が起きると、群衆がパニックになって地上に出ようと非常口に殺到する可能性があります。特にいまはインバウンド全盛なので、地震経験の少ない外国人観光客が大パニックになって非常口に殺到し、群衆雪崩を起こすリスクも高いと言えます」
最大2mの津波が梅田の地下街を襲う可能性
南海トラフ地震では津波の危険も忘れてはならない。
「地下に通じる階段やエレベーターなどに到達した津波は、重力で勢いがついて滝のような勢いで下へ下へと流れ込みます。そうなると地下にいる人間が地上に出ることは難しくなります。地下鉄構内や地下街に閉じ込められ、逃げ場を失う可能性があります」（川崎さん・以下同）
場所や状況によっては地上以上の危険地帯となる地下エリアの中でも、多くの識者が最もリスクが高いと指摘するのが、傾斜のある通路が斜めに交差する複雑さから「迷宮」と称される大阪・梅田の地下街だ。
2013年に公表された大阪府の津波被害想定によると、南海トラフでM9クラスの地震が発生した場合、府内のほぼ全域で震度6弱が観測され、沖合で発生した津波が時速720kmで紀伊水道を北上し、臨海部をのみ込んで内陸部に向かう。
「南海トラフの巨大地震では最大2mの津波が、地震発生から1時間50分ほどで梅田に到達すると想定されます。2mもの津波が流れ込めば梅田の地下街はあっという間に水没し、避難が難しくなると考えられます」
さらに南海トラフ地震の津波は中京圏の中心である名古屋駅に達する可能性もある。
「愛知県や名古屋市の被害想定では津波はギリギリ名古屋駅には到達しないとされていますが、1959年の伊勢湾台風では高潮災害で名古屋駅が浸水しています。つまり地震の液状化で地盤がさらに沈下したり堤防が決壊したりすれば、津波が名古屋駅まで到達することはあり得ます。そうなれば、周辺の地下街や地下鉄にも被害が及ぶかもしれません」
※女性セブン2024年10月10日号
