中国製冷凍ギョーザを食べた高砂市と千葉県の三家族十人が中毒を起こした事件の発覚から三十日で丸一年。兵庫県内のスーパーでは冷凍食品全体の売り上げが一時大きく落ち込んだが、国産の品ぞろえ強化もあって、ほぼ事件前の水準に回復している。一方で中国産食品は大半のスーパーが扱いを減らしており、事件は今も食の現場に影を落としている。
関西スーパーマーケット（伊丹市）は「冷凍食品の売上高は昨年十二月にほぼ前年並みに戻った」。事件直後、売上高が四割落ち込んだが、徐々に回復したという。
コープこうべ（神戸市東灘区）やマルアイ（加古川市）も同様で、冷凍食品の売れ行きはほぼ事件前の水準に回復した。
各店とも国産を増やしてアピールしたことが受け入れられたとみる。売り場担当者は「子どもの弁当に冷凍食品は必需品だから」とも指摘する。
一方で、ギョーザ事件後も中国では乳製品へのメラミン混入などの問題が相次いだ。「消費者が中国産を敬遠するのも仕方ない」と話す小売関係者も。関西スーパーは中国産の冷凍食品を事件直後に撤去し、今も置いていない。
食品卸大手の加藤産業（西宮市）は「国産で、しかも生産履歴の分かる食品が注目されている」と話している。
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