インターネットを通じて、多くのプレーヤーが参加するオンラインゲームなどの普及に伴って、ゲーム依存症は世界的に社会問題になっている。ＷＨＯは「ゲーム依存症を病気とする科学的な根拠が蓄積された」として、２８年ぶりのＩＣＤ改訂で初めて盛り込んだ。
ＩＣＤは、各国が患者数の統計などを集める際に使う国際基準で、保険の支払いなどにも影響する。最新版は来年５月のＷＨＯ総会で採択され、２０２２年１月に発効する見通しだ。
ゲーム依存症は、ギャンブル依存症同様、有害なことが起きても執着をやめない行動障害の一つとして分類された。〈１〉ゲームの時間や頻度をコントロールできない〈２〉日常生活でゲームを最優先する〈３〉こうした行動が１年以上続く――などの条件が当てはまると、ゲーム依存症と診断される可能性がある。ＷＨＯは「ゲーム愛好家の２～３％が依存症」との推計を示した。
ゲームの市場調査会社によると、世界のゲーム人口は２３億人と推定される。
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国立病院機構久里浜医療センター（神奈川県横須賀市）の樋口進院長によると、国内でインターネット依存が疑われる中高生は５２万人と推計される。大半はゲーム依存とみられるが、詳しい調査が必要だという。
